HODL1（2345）・リスク再掲
新型コロナウイルスによる開発・研究投資と企業教育予算の縮小
FY2020-Q3に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2021-Q3。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス長期化による受注・現地導入延期43社が書いているテーマ・逆風43社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。21社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている43社のうち14社を表示しています。上の文は43社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「コロナウイルス禍の影響につきましては、マクロ経済全体の減退による影響を受ける可能性があり、今後も事業への影響を注視し、早期の対策を講じてまいります。」
新型コロナウイルスによるマクロ経済全体の減退が事業に影響する可能性と、影響の注視・早期対策の方針を再確認している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その結果、前期第４四半期（2020年７・８・９月）には各月単月黒字までV字回復し、当期第１四半期（2020年10・11・12月）にも各月単月黒字を達成するなど、着実に安定軌道になりつつあります。」
新型コロナウイルスによるプロジェクト凍結等の影響を受けたアカデミー事業について、前期第4四半期に続き当期第1四半期も各月単月黒字を達成し、安定軌道への移行を進めている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「アカデミー事業においては、当セグメント売上の大部分を構成するITエンジニアによる客先常駐開発及び顧客システムの受託開発が、新型コロナウイルスの感染拡大や緊急事態宣言発令による影響を直接的に受け、新規案件や契約の更新時期が集中する４月及び５月に契約見合わせが相次ぐ結果となりました。」
感染症リスクが、アカデミー事業における新規案件・契約更新の見合わせとして実際に発生した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス等重大な感染症が長期間にわたり拡大・蔓延した場合、アカデミー事業およびインキュベーション事業においては開発プロジェクトや共同研究への投資が遅延・中断・消失する可能性があります。Eラーニング事業においては、顧客との商談の延期や納品時期の延期、および従業員削減などのリストラクチャリングにより企業の人事教育予算削減を招く可能性があります。これらによって、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
感染症の長期化により、開発・共同研究の遅延等、商談・納品の延期、企業の人事教育予算削減が生じる可能性を新たなリスクとして明示している。本文では、アカデミー事業のプロジェクト縮小・凍結やエンジニアの非稼働も実際に記載されている。