極楽湯ホールディングス（2340）・事実削除
重要性増加に伴う康樂股份有限公司の持分法適用
FY2020-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「削除」で、最初の「削除」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2022。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加62社が書いているテーマ・逆風1社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書
「従来関係会社株式として保有していた楽威科股份有限公司（旧名称：康樂股份有限公司）の株式は、第三者割当増資により当社の持分比率が減少したため、持分法適用の範囲から除外したため、その他有価証券に変更しております。」
第三者割当増資による持分比率低下を理由に、楽威科股份有限公司を持分法適用範囲から除外した状態を年次報告でも確認している。 - FY2022-Q2削除有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、持分法適用関連会社であった楽威科股份有限公司（旧名称：康樂股份有限公司）は、第三者割当増資により当社の持分比率が減少したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
重要性の増加を理由に持分法適用となっていた楽威科股份有限公司が、第三者割当増資による持分比率低下を理由に持分法適用範囲から除外された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に株式取得により株式会社エオネックスを持分法適用の範囲に含めております。」
持分法適用会社について、株式取得により株式会社エオネックスを新たに適用範囲へ追加した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、重要性が増したため康樂股份有限公司(旧社名：康樂生技股份有限公司)を持分法適用の範囲に含めております。」
重要性が増したことを理由として、康樂股份有限公司を当第2四半期連結会計期間から持分法適用の範囲に追加した。