新技術・新サービスへの対応遅延リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社としましては、これからも最新技術力への需要と供給のバランスを戦略的に図って取り組むことに努めますが、当社の想定とは異なる技術への需要が急激に高まり、当社や協力会社の供給体制が追い付かないケースが発生した場合には、当社の経営成績及び今後の事業展開に悪影響を与えるリスクがあります。」
新技術への対応遅延リスクを、一般的な対応遅れから、想定外の技術需要の急増に自社・協力会社の供給体制が追い付かないリスクとして具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社としましては、これからも最新技術力の強化を図ることにより、IT関連技術などの進展に対応していく方針ですが、当社の想定外の新技術・新サービスの普及などにより事業環境が急激に変化した場合、必ずしも迅速に対応できないおそれがあります。」
最新技術力の強化やDX推進を対応手段として示しつつ、想定外の新技術・新サービスへの対応遅延リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これからも技術教育の充実を図ることにより、IT関連技術などの進展に対応していく方針ですが、当社の想定外の新技術・新サービスの普及などにより事業環境が急激に変化した場合、必ずしも迅速に対応できないおそれがあります。」
技術教育、協力先企業、アライアンスを対応手段として示しつつ、新技術・新サービスへの対応遅延リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の想定外の新技術・新サービスの普及などにより事業環境が急激に変化した場合、必ずしも迅速に対応できないおそれがあります。このような場合には、競争力を失い当社グループの経営成績及び今後の事業展開に悪影響を与える可能性があります。」
技術進展に対応できない場合の競争力低下をリスクとして記載している。