読む価値
47定例
6項目のうち2項目からの評価です向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
3399857
千円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高3,399,857千円
営業利益241,559千円
経常利益261,884千円
純利益（親会社株主帰属）169,334千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産7,677,794千円
うち純資産 5,786,641 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高システム開発事業 21億13百万円、インフラサービス事業 12億82百万円
セグメント別利益システム開発事業 3億69百万円、インフラサービス事業 2億1百万円
業績の増減要因
DX加速を背景とした顧客企業の生産性向上、AI・RPAを活用した省力化・自動化、人材不足や働き方改革への対応によるIT投資で需要が増加した。半導体分野、情報通信分野、金融分野の開発案件が順調に推移した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 3,399,857千円 |
| 営業利益 | 241,559千円 |
| 経常利益 | 261,884千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 169,334千円 |
| 総資産 | 7,677,794千円 |
| 純資産 | 5,786,641千円 |
| セグメント別売上高 | システム開発事業 21億13百万円、インフラサービス事業 12億82百万円 |
| セグメント別利益 | システム開発事業 3億69百万円、インフラサービス事業 2億1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | DX加速を背景とした顧客企業の生産性向上、AI・RPAを活用した省力化・自動化、人材不足や働き方改革への対応によるIT投資で需要が増加した。半導体分野、情報通信分野、金融分野の開発案件が順調に推移した。 |
この書類が述べていない項目（23件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2022年3月期末から連結財務諸表を作成しているため前年同期比を記載していない。業績面では、DX加速や人材不足・働き方改革への対応によるIT投資で需要が増加し、半導体・情報通信・金融分野の開発案件が順調に推移した。また、将来に備えた投資を拡大し、成長分野の新技術獲得に向けた教育等を加速している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。