読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.6
%（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高11,807,037千円前年比 +5.6%
営業利益958,579千円前年比 +9.0%
経常利益993,855千円前年比 +8.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益133.07円
期末の財政状態
総資産8,085,522千円
うち純資産 5,722,946 千円自己資本比率 73.6%前期末比 +1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+458,287
投資-1,135,422
財務-210,624
純増減-887,759
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,166,157千円
セグメント別売上高システム開発事業 6,576,608千円（前年比 +8.4%）、インフラサービス事業 5,209,235千円（前年比 +2.6%）
セグメント別利益システム開発事業 1,181,906千円（前年比 +10.4%）、インフラサービス事業 867,993千円（前年比 +1.6%）
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 非開示 / 補足 本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90％を超えるため、金額の記載を省略
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,810,000千円
営業利益800,000千円
経常利益838,000千円
純利益578,000千円
業績の増減要因
顧客需要が前年から大きく増加したことにより、営業利益、経常利益、当期純利益のいずれも増加。システム開発事業は半導体・金融・移動分野の開発案件、クラウドERP、デジタルワークプレイス等が増加し、インフラサービス事業は半導体、公共・社会、ヘルスケア・メディカル分野向けサービスが拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1 / 新規会社名 株式会社エヌ・ケイ / 除外 非開示 / 除外会社名 非開示
重要な後発事象2022年4月28日を効力発生日として、株式会社エヌ・ケイを完全子会社とする簡易株式交換を実施。当社普通株式151,514株を交付し、保有する自己株式を充当した。
減損損失該当事項はありません
減価償却費20,898千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 11,807,037千円（前年比 +5.6%） |
| 営業利益 | 958,579千円（前年比 +9.0%） |
| 経常利益 | 993,855千円（前年比 +8.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 133.07円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.6 / 前期末 71.9 |
| 総資産 | 8,085,522千円 |
| 純資産 | 5,722,946千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 458,287千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,135,422千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -210,624千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,166,157千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,810,000千円 / 営業利益 800,000千円 / 経常利益 838,000千円 / 純利益 578,000千円 |
| セグメント別売上高 | システム開発事業 6,576,608千円（前年比 +8.4%）、インフラサービス事業 5,209,235千円（前年比 +2.6%） |
| セグメント別利益 | システム開発事業 1,181,906千円（前年比 +10.4%）、インフラサービス事業 867,993千円（前年比 +1.6%） |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 非開示 / 補足 本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90％を超えるため、金額の記載を省略 |
| 減価償却費 | 20,898千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 新規会社名 株式会社エヌ・ケイ / 除外 非開示 / 除外会社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2022年4月28日を効力発生日として、株式会社エヌ・ケイを完全子会社とする簡易株式交換を実施。当社普通株式151,514株を交付し、保有する自己株式を充当した。 |
| 業績の増減要因 | 顧客需要が前年から大きく増加したことにより、営業利益、経常利益、当期純利益のいずれも増加。システム開発事業は半導体・金融・移動分野の開発案件、クラウドERP、デジタルワークプレイス等が増加し、インフラサービス事業は半導体、公共・社会、ヘルスケア・メディカル分野向けサービスが拡大した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
親会社株主に帰属する当期純利益売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、DX加速などを背景にITサービス需要が増え、顧客需要が前年から大きく増加したことを主な増益要因としている。また、教育、社内DX、新しい働き方、ウェブサイト刷新などの投資も実施した。次期については、新型コロナウイルス、欧州での紛争、東アジアの地政学的リスク、原材料・エネルギー価格の高騰、顧客のIT投資計画の中止・延期・規模縮小の可能性を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。