新型コロナウイルス感染症による制作・イベント停滞リスク
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。28社中24社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による制作・イベント停滞リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による制作・イベント停滞リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による制作・イベント停滞リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの事業環境への影響は依然としてあるものの、第1回目の「緊急事態宣言」の影響を大きく受けた前期よりは、受注状況や事業活動は改善しております。」
感染症による影響が残る一方、前期より受注状況・事業活動が改善したという説明を通期でも継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの事業環境への影響は依然としてあるものの、第1回目の「緊急事態宣言」の影響を大きく受けた前年同期よりは、受注状況や事業活動は改善しております。」
新型コロナウイルス感染症による事業環境への影響は依然としてある一方、前年同期と比べて受注状況・事業活動が改善したと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社グループの事業環境への影響は依然としてあるものの、第1回目の「緊急事態宣言」下であった前年同期よりは、受注状況や事業活動は改善しております。」
新型コロナウイルス感染症の事業環境への影響は残るものの、前年同期と比べて受注状況・事業活動が改善したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う国内外の経済活動の停滞や縮小により、当社グループの事業環境にも大きな影響が出ました。2020年4月の「緊急事態宣言」解除後は、受注状況や事業活動において、徐々に改善傾向が見受けられるものの、再度の感染拡大により、2021年1月に再び「緊急事態宣言」が発令される等、依然として先行きの不透明な状況が続いています。」
感染症による事業環境への影響、解除後の徐々の改善、再度の感染拡大による先行き不透明さを通期でも継続して記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う国内外の経済活動の停滞や縮小により、当社グループの事業環境にも大きな影響が出ました。今春の「緊急事態宣言」解除後は、受注状況や事業活動において、徐々に改善傾向が見受けられるものの、今冬における再度の感染拡大により、依然として先行きの不透明な状況が続いています。」
新型コロナウイルス感染症による事業環境への影響が継続し、今冬の再度の感染拡大により先行きの不透明さが続いていると記載している。一方、緊急事態宣言解除後の受注状況・事業活動には徐々の改善傾向も示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間では、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う国内外の経済活動の停滞や縮小により、当社グループの事業環境にも大きな影響が出ました。「緊急事態宣言」解除後は、受注状況や事業活動において、徐々に改善傾向が見受けられるものの、グループ全体としては、依然として厳しい状況が継続しております。」
新型コロナウイルス感染症による事業環境への影響が継続して発生していると記載している。一方、緊急事態宣言解除後には受注状況・事業活動の徐々の改善傾向も示している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「CM制作部門において、複数のTVCMの制作業務が延期・中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で、複数のTVCM制作業務の延期・中止が実際に発生し、広告プロダクションの減収・営業赤字化につながった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「本年4月7日に「緊急事態宣言」が発表されて以降、TVCM等の映像の制作業務やスタジオでの音声収録業務に支障が生じております。またイベントの開催についても当面は困難であることから、プロモーション等の販促活動やメディア部門の自社企画開催にも影響が出ております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大により、映像制作・音声収録・イベント・販促活動・自社企画開催への支障が既に発生していると記載している。