採用環境の悪化と人材確保コスト上昇
FY2019に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、IT人材の獲得競争は依然として厳しい状況にあります。」
高度IT人材の獲得競争が引き続き厳しいと記載され、採用・育成・定着が中期計画達成の重要課題とされている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「クラウド技術やDX推進を担う高度IT人材、特に優秀なエンジニアやコンサルタントの獲得競争は国内外で激化しており、人材の確保及び育成が計画通りに進まない場合、または既存の優秀な人材が流出した場合、事業拡大の遅延、サービス品質の低下、新規事業開発の停滞などを招く可能性があります。」
高度IT人材の獲得競争、人材流出、確保・育成の遅れによる事業拡大やサービス品質への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「為替レートの変動や人手不足による人件費の上昇も企業経営に影響を及ぼしております。」
人手不足による人件費上昇が企業経営に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「労働人口減少により、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。報酬とのバランスの取れた、働きがいのある就労環境の実現、事業内容の魅力を伝える広報等により、当社事業の継続に必要な人材の確保に努めてまいります。」
労働人口減少による人材確保コスト上昇リスクを継続して示し、待遇・働きがいのある環境整備と広報による採用対応を記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「コロナ禍の影響もあり労働投入量は既に減少し始めているという統計もあります。その場合、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の将来予測から、コロナ禍の影響もあり労働投入量が既に減少し始めているとの統計に基づく説明へ変化している。人材確保コスト上昇リスクが現実化した状況を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「労働投入量は2023年ごろより減り始めるという予測もあります。その場合、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
2023年ごろからの労働投入量減少と人材確保コスト上昇のリスクを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「労働投入量は2023年ごろより減り始めるという予測もあります。その場合、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
将来の労働投入量減少に伴う人材確保コスト上昇リスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「労働投入量は2023年ごろより減り始めるという予測もあります。その場合、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
将来の労働投入量減少に伴う人材確保コスト上昇リスクを継続して記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「組織は人で成り立っています。当社においても、技術面、営業面、経営面、すべて人がその力の源泉と捉えています。2010年前後から始まったとされる人口減少にも関わらず、女性や高齢者の労働参加率が上昇しているので、労働力人口はしばらく維持される見通しですが、労働投入量は2023年ごろより減り始めるという予測もあります。その場合、人材を確保するためのコストが上昇し、当社の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
人口減少と将来の労働投入量減少により、人材確保コストが上昇し、業績に悪影響を及ぼす可能性を新たなリスクとして記載している。