補助事業で得たノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げ
FY2016-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-09-04。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-04後退決算説明資料
「一方で、海外で同じことを行う場合には、現地の部材メーカーや部材商社の皆様とも連携して取り組むことになりますが、現時点ではそこのハードルが高く、まだ実現できていない状況です。」
海外展開は引き続き検討対象とされているが、現時点では現地サプライチェーン構築のハードルが高く、実現していないとの説明により、進展の表現が弱まった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「５．新たなプロジェクトへの挑戦による事業成長」
新たなプロジェクトへの挑戦による事業成長という枠組みを継続し、店舗領域、BIM、海外展開へ対象を広げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「３．新たなプロジェクトへの挑戦による事業成長」
補助事業で得たノウハウを活用した新プロジェクトという従来の表現から、商業店舗設計やBIM設計など新たなプロジェクトへの挑戦による事業成長へと計画が組み替えられている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新規事業においては、取り組み案件に関する選択と集中を行い、近年需要が高まっている環境・エネルギーに配慮した住宅に対する新しいサービスの創出に注力することで損益改善に努めました。」
新規事業では先行投資後の案件の選択と集中を継続し、環境・エネルギー配慮型住宅向けの新サービス創出を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは、新設住宅着工の増減に左右されることなく安定的な業績成長を果たすために、既存事業において安定収益の確保を目的としたサービスラインの拡大及び業務効率化の取組みを実施する一方、新規事業においては、取り組み案件に関する選択と集中を行い、近年需要が高まっている環境・エネルギーに配慮した住宅に対する新しいサービスの創出に注力することで損益改善に努めました。」
新規事業では、先行投資段階後の案件の選択と集中を継続し、環境・エネルギー配慮型住宅向けの新しいサービス創出にも注力している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは、既存事業において安定収益の確保を目的としたサービスラインの拡大及び業務効率化の取組みを実施する一方、新規事業においては、先行投資段階を終えて、取組み案件に関する選択と集中を行うことで損益改善に努めました。」
新規事業では先行投資段階を終え、案件の選択と集中による損益改善を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは、既存事業において安定収益の確保を目的としたサービスラインの拡大及び業務効率化の取組みを実施する一方、新規事業においては先行投資段階を終えて、取組み案件に関する選択と集中を行うことで損益改善に努めました。」
新規事業について、先行投資段階を終え、取組み案件の選択と集中による損益改善の段階へ移行したと説明している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方、新規事業においては、今後の成長分野と位置付けているスマートエネルギー事業における先行投資が平成28年3月末をもって終了し、第２四半期以降は当該先行投資で得られたノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げに注力いたしました。」
先行投資終了後に、そのノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げへ注力する方針を継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「一方、新規事業においては、スマートエネルギー事業における先行投資が平成28年3月末をもって終了し、第２四半期以降は当該先行投資で得られたノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げに注力しております。」
先行投資終了後、そのノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げに引き続き注力している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「一方、新規事業においては、平成28年3月末をもって経済産業省が実施する補助事業へ採択されたことによる先行投資が終了し、当該先行投資で得られたノウハウを活用した新プロジェクトの早期立ち上げを推進しました。」
平成28年3月末の先行投資終了後、そのノウハウを新プロジェクトに転用する方針を示している。