Collaboration Hub 2020によるステークホルダー連携と付加価値協創
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「本年４月に新中期経営計画「Growing Value 2026」をスタートさせ、基本方針である「当社の提供価値である品質・効率性・専門性・ノウハウを組み合わせたサービスの質を高め、カスタマーサクセスへの貢献を目指す」に基づき、各種施策に積極的に取り組んでおります。」
「Collaboration Hub 2020」から「Impress with customers 2023」へ移行していた中期計画が、さらに「Growing Value 2026」へ切り替わった。新計画ではステークホルダー協創の表現から、提供価値の組み合わせ、サービス品質及びカスタマーサクセスを軸に再整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2021年４月にスタートした中期経営計画の最終年度として、持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の４つの基本戦略を推進しております。」
前中期経営計画から切り替えた「Impress with customers 2023」の最終年度において、4つの基本戦略を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2021年４月にスタートした中期経営計画の最終年度に入り、持続的な事業成長を実現するために「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」の４つの基本戦略を推進しております。」
「Impress with customers 2023」が最終年度に入った中でも、4つの基本戦略を継続して推進している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、2021年４月から2024年３月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。社会課題解決と経済成長を両立する社会「Society5.0」の実現に向け取り組むことで、SDGsの達成に貢献してまいります。持続的な事業成長を実現するため、４つの基本戦略「コア事業の拡大」、「先端技術の活用」、「新規領域への取り組み」、「グループ経営基盤の強化」を推進しております。」
前中期経営計画から切り替えた「Impress with customers 2023」を、2024年3月までの計画として引き続き推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、2021年４月から2024年３月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。」
「Collaboration Hub 2020」から切り替えた「Impress with customers 2023」を、2024年3月までの中期計画として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月から2024年３月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。」
「Collaboration Hub 2020」から切り替えた「Impress with customers 2023」を、2024年3月までの中期計画として継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月から2024年３月における中期経営計画「Impress with customers 2023」に基づき、社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指しております。」
「Collaboration Hub 2020」から切り替えた「Impress with customers 2023」を、2024年3月までの計画として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2021年４月より新中期経営計画「Impress with customers 2023」をスタートしております。」
最終年度を迎えた「Collaboration Hub 2020」から、「Impress with customers 2023」へ中期経営計画の名称と構想を切り替えている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Collaboration Hub 2020」の２年目として、引き続き、当社グループは、様々なステークホルダー（お客様、従業員、協業企業等）と協創し柔軟な発想で、新たな付加価値創造を行い様々なパートナーシップのHub（中心軸）企業としての役割を推進することを掲げ」
「Collaboration Hub 2020」の2年目として、ステークホルダーとの協創とパートナーシップのHub機能を継続して掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、2018年４月より新中期経営計画「Collaboration Hub 2020」を策定し、事業環境変化への素早い対応により、当社グループがHub（中心軸）となって様々なステークホルダーと連携し、付加価値協創企業を目指していくこととしております。」
2018年4月開始の「Collaboration Hub 2020」を引き続き中期戦略として掲げている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、平成30年4月より新中期経営計画「Collaboration Hub 2020」を策定し、事業環境変化への素早い対応により、当社グループがHub（中心軸）となって様々なステークホルダーと連携し、付加価値協創企業を目指していくこととしております。」
平成30年4月開始の新中期経営計画として、事業環境変化への素早い対応、ステークホルダーとの連携、付加価値協創企業を新たな計画の軸として提示している。