感染症流行による来店者数減少リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の分類見直しにより各種行動制限が緩和され、個人消費やインバウンド需要が回復しつつある」
感染症に伴う行動制限が緩和され、個人消費やインバウンド需要が回復しつつある状況を記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「感染力が非常に強いオミクロン株の感染拡大（いわゆる「第６波」、「第７波」）の影響を受け、特に第７波においては、お子様の感染者数が増加したことにより、撮影件数が前年同期を下回りました。」
感染症流行による需要減少が、子どもの感染者数増加と撮影件数の前年同期割れとして実際に発生したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「感染力が非常に強いオミクロン株の感染拡大（いわゆる「第６波」、「第７波」）の影響を受け、特に第７波においては、お子様の感染者数が増加したことにより、撮影件数が前年同期を下回りました。」
感染症流行による来店・撮影需要減少リスクが、子どもの感染者数増加と撮影件数の前年同期割れとして実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおける新型コロナウイルス感染拡大の影響による店舗の状況につきましては、緊急事態宣言発令期間中、対象区域において、当社店舗がテナントとして入居している大型商業施設の休業に準ずるかたちで一部店舗が臨時休業いたしました。」
緊急事態宣言期間中に大型商業施設の休業に準じて一部店舗が臨時休業したと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「写真事業は、前第２四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染拡大防止を目的とした緊急事態宣言の発出に伴う全店舗の臨時休業がありましたが、当第２四半期累計期間においては臨時休業が一部地域の店舗に限られました。」
前年同期の全店舗臨時休業に対し、当四半期は臨時休業が一部地域の店舗に限られたと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループにおける新型コロナウイルス感染拡大の影響による店舗の状況につきましては、４月と５月に発令された緊急事態宣言対象区域において、当社店舗がテナントとして入居している大型商業施設の休業に準ずるかたちで最大48店舗が臨時休業いたしました。」
感染症による店舗休業は継続しているが、前年度第1四半期の全店舗臨時休業と比べ、当四半期は最大48店舗に限られている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2021年４月25日以降、複数の地域で再度緊急事態宣言が発令されました。提出日現在において一部店舗で休業しておりますが、業績に大きな影響はうけておりません。」
前回の全店舗休業後の営業再開から、再度の緊急事態宣言に伴う一部店舗休業が実際に発生したと記載している。一方、業績への大きな影響はないとしている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「また、2021年１月７日以降、複数の地域で再度緊急事態宣言が発令されましたが、提出日現在において店舗の休業はありません。」
再度の緊急事態宣言発令後も、提出日現在では店舗の休業がないと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当社グループにおける新型コロナウイルス感染拡大の影響による店舗の状況につきましては、４月７日に発令された緊急事態宣言対象区域である７都府県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県・福岡県）内全ての240店舗で４月11日から臨時休業し、その後、４月16日に緊急事態宣言の対象区域が全国に発令されたことを受け、４月20日から全都道府県内の489店舗を臨時休業いたしました。当第２四半期連結会計期間末時点では、安全対策を万全にした上で全店舗が営業を再開しております。」
感染症による全店舗臨時休業は発生したが、第2四半期末時点では安全対策を講じた上で全店舗が営業を再開しており、店舗運営への影響に対する対応が進んでいる。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「４月７日に発令された緊急事態宣言対象区域である７都府県（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・大阪府・兵庫県・福岡県）内全ての240店舗で４月11日から臨時休業し、その後、４月16日に緊急事態宣言の対象区域が全国に発令されたことを受け、４月20日から全都道府県内の489店舗を臨時休業いたしました。」
感染症流行による来店者数減少リスクが、新型コロナウイルス感染症の拡大と緊急事態宣言に伴う240店舗・489店舗の臨時休業として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「感染症の影響が当社グループの想定を上回る事態に拡大した場合は、ご来店者数の減少等により、当社グループの経営成績に重要な影響を与える可能性があります。」
感染症流行による来店者数減少・業績影響のリスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「感染症の影響が当社グループの想定を上回る事態に拡大した場合は、ご来店者数の減少等により、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
感染症流行による来店者数減少・業績影響のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「感染症の影響が当社グループの想定を上回る事態に拡大した場合は、ご来店者数の減少等により、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
新型インフルエンザ等の感染症流行が来店者数と業績に影響する可能性を記載している。