読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.2
売上高の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年11月1日〜2024年10月31日非連結（個別）日本基準売上高10,730百万円前年比 +22.2%
営業利益2,656百万円前年比 +15.0%
経常利益3,053百万円前年比 +19.1%
純利益（親会社株主帰属）2,229百万円前年比 +27.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益160円77銭
売上高営業利益率24.8%
期末の財政状態
総資産16,739百万円
うち純資産 14,477 百万円自己資本比率 86.4%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,633
投資+177
財務-1,264
純増減+546
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,929百万円
セグメント別売上高就職情報事業 10,454百万円（前年比 +22.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,300百万円（前年比 +14.6%）
営業利益3,000百万円（前年比 +12.9%）
経常利益3,200百万円（前年比 +4.8%）
純利益2,300百万円（前年比 +3.1%）
年間配当予想65円 → 67円（+3.1%）
配当性向40.4%
業績の増減要因
構造的な人手不足、DX推進に伴うデジタル人材の採用需要拡大などを背景に企業の採用意欲が高止まりした。複数の情報収集・情報発信チャンネルを提供し、「Ｒｅ就活」、「あさがくナビ」、イベントなどの売上高が伸長した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳該当事項はありません
減価償却費211,087千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数15,560,000株
期末自己株式数1,874,127株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年11月1日〜2024年10月31日 |
| 売上高 | 10,730百万円（前年比 +22.2%） |
| 営業利益 | 2,656百万円（前年比 +15.0%） |
| 経常利益 | 3,053百万円（前年比 +19.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,229百万円（前年比 +27.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 160円77銭 |
| 売上高営業利益率 | 24.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 86.4% / 前期末 84.9% |
| 総資産 | 16,739百万円 |
| 純資産 | 14,477百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,633百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 177百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,264百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,929百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,300百万円（前年比 +14.6%） / 営業利益 3,000百万円（前年比 +12.9%） / 経常利益 3,200百万円（前年比 +4.8%） / 純利益 2,300百万円（前年比 +3.1%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 67円（+3.1%） |
| 配当性向 | 40.4% |
| セグメント別売上高 | 就職情報事業 10,454百万円（前年比 +22.6%） |
| 減価償却費 | 211,087千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,560,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,874,127株 |
| 業績の増減要因 | 構造的な人手不足、DX推進に伴うデジタル人材の採用需要拡大などを背景に企業の採用意欲が高止まりした。複数の情報収集・情報発信チャンネルを提供し、「Ｒｅ就活」、「あさがくナビ」、イベントなどの売上高が伸長した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。構造的な人手不足、DX推進に伴うデジタル人材の採用需要拡大などを背景に企業の採用意欲が高止まりした。当社は「Ｒｅ就活」、合同企業セミナー、エージェントサービス、ITエンジニア向けサービスなど複数の情報収集・発信チャンネルを提供し、求職者・企業双方から支持された。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。