ヤクルト本社（2267）・リスク再掲
業務提携・合併買収・合弁事業の機会および効果実現リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A・事業再編の成果未達・統合失敗リスク74社が書いているテーマ・逆風76社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。29社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、大規模なものや重要性の高いものも含め、業務提携、合併・買収および合弁事業の可能性を常に検討しており、実際に、当社グループの海外法人には、現地パートナーとの合弁会社が含まれます。」
業務提携、合併・買収、合弁事業について、機会発見・合意・資金調達の不確実性と、実行後に期待効果を実現できない可能性を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、大規模なものや重要性の高いものも含め、業務提携、合併・買収および合弁事業の可能性を常に検討しており、実際に、当社グループの海外法人には、現地パートナーとの合弁会社が含まれます。」
業務提携、合併・買収、合弁事業について、機会発見・合意・資金調達の不確実性と、実行後に期待効果を実現できない可能性を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、大規模なものや重要性の高いものも含め、業務提携、合併・買収および合弁事業の可能性を常に検討しており、実際に、当社グループの海外法人には、現地パートナーとの合弁会社が含まれます。」
業務提携、合併・買収、合弁事業について、機会発見・合意・資金調達の不確実性と、実行後に期待効果を実現できない可能性を継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、大規模なものや重要性の高いものも含め、業務提携、合併・買収および合弁事業の可能性を常に検討しています。しかしながら、当社グループがそれらの適切な機会を見出せるか否か、相手方と合意できるか否か、必要な資金を調達できるか否かはいずれも不確実です。」
業務提携、合併・買収、合弁事業について、機会発見・合意・資金調達の不確実性と、実行後に期待効果を実現できない可能性を新たに記載している。