営業・製造・開発部門の機能強化と連携を重視した組織改編
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「組織運営面では、これまで各領域で推進してきたDX・AX関連業務を一元化する統括体制を構築し、本年７月より同体制を始動しております。データ連携による情報編纂力と実行体制を強化してまいります。」
各領域のDX・AX関連業務を一元化する統括体制を構築し、7月から始動した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年からは、課長職に該当する中間管理職制度を廃止し、立候補によるリーダー制度（実績により手当支給）を新たに導入しました。」
組織機能強化について、中間管理職制度を廃止し、立候補によるリーダー制度と実績連動の手当制度を導入した。 - FY2023前進有価証券報告書
「組織戦略 イノベーションのジレンマからの脱却・社員のマインドシフトを推進する組織改革 〇業績連動を強化した報酬制度 〇属人化した中間管理職のマネジメントを廃止社員の自己組織化を促し、リーダーシップによるエコシステム型マネジメントへ移行 〇業績と各従業員の業務の関連性を可視化する価値創出ツリーシステム確立」
組織機能強化について、業績連動報酬、自己組織化、エコシステム型マネジメント及び価値創出ツリーシステムという具体的な改革手段を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その基盤として、組織改革を行い、組織の機動性・サービスの品質・価値創出力等の向上に努めるとともに、異業種企業との戦略的パートナーシップを積極的に推進してまいりました。」
組織改革による機動性・サービス品質・価値創出力の向上と、異業種企業との戦略的パートナーシップを引き続き進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その基盤として、組織改革を行い、組織の機動性・サービスの品質・価値創造力等の向上に努めるとともに、異業種企業との戦略的パートナーシップを積極的に推進してまいりました。」
組織改革を通じた機動性・サービス品質・価値創造力の向上と、異業種企業との連携を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「（イ）会社分割・子会社新設による意思決定のスピード向上と次世代の育成 （ロ）週32時間就労をはじめとした互助共助価値創造型ライフスタイルへのシフト」
組織機能の強化について、会社分割・子会社新設による意思決定の迅速化と、週32時間就労を含む新たな働き方を具体的な施策として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また企業文化の再構築（新しい目標管理手法の運用改善、人材育成の強化等）や、ステークホルダーとの関係強化・社会的認知度の向上等に繋がる施策等、良質な経営資源の増幅に向けた仕組みづくりに引き続き取り組んでまいります。」
組織機能、人材育成、企業文化、目標管理及びステークホルダーとの関係強化を含む組織力向上策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「海外マレーシア事業では、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う活動制限下で最大限、営業活動・生産活動・体制整備などを推進してまいりました。」
マレーシア事業について、活動制限下でも営業活動、生産活動及び体制整備を進める取り組みを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「さらには昨年末に製造能力を増強した海外マレーシア事業での営業力強化などに取り組んでまいりました。」
海外マレーシア事業の営業力強化を、製造能力増強後の営業機能強化策として引き続き進めている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「さらに「社会デザイン事業」の確立に向けた商品開発・展開と並行し、成長期にあるサービス（シリコンスラリー廃液の100％リサイクルサービス、環境認証審査サービス、海外マレーシア事業等）の提供加速による収益力の強化、並びに経営基盤の強化を推進いたします。また組織機能の強化や人材育成の強化に加え、企業文化の再構築（人事制度の改定、目標管理手法の見直し等）や、ステークホルダーとの関係強化・社会的認知度の向上等に繋がる施策等、良質な経営資源の増幅に向けた仕組みづくりに取り組んでまいります。」
組織機能、人材育成、企業文化、ステークホルダーとの関係性を含む組織力強化の施策を引き続き掲げ、具体的な施策範囲を広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「特にロイヤル顧客企業の増加や取引拡大に向けた営業体制の改変」
顧客企業の増加・取引拡大に向けた営業体制の改変を、営業機能強化の施策として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「特にロイヤル顧客企業の増加や取引拡大に向けた営業体制の改変」
ロイヤル顧客企業の増加及び取引拡大に向けた営業体制の改変を、営業機能強化の施策として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「特にロイヤル顧客企業の増加や取引拡大に向けた営業体制の改変」
顧客企業の増加・取引拡大に向けた営業体制の改変を、組織・営業機能強化の施策として引き続き進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「製造面では、製造方法の効率化や低コスト化に向けた取り組みを継続し、競争力を強化してまいります。」
製造方法の効率化及び低コスト化を継続し、競争力を強化する施策を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製造面では製造方法の効率化や低コスト化に向けた取り組みを継続し、競争力を強化してまいります。」
製造方法の効率化及び低コスト化を継続し、競争力を強化する施策を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「製造面では製造方法の効率化や低コスト化に向けた取り組みを継続し、競争力を強化してまいります。」
製造方法の効率化及び低コスト化を継続し、競争力を強化する施策を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「価値創出人財の育成及び、社員のライフステージに適した働き方を整備することにより、グループの全体的な価値創出力の向上を目指してまいります。」
組織機能の強化に加え、価値創出人材の育成と働き方の整備を通じて組織力を高める方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製造面では、これまで実施してきた製造方法の効率化や低コスト化に向けた取り組みを継続し、競争力を強化してまいります。」
製造方法の効率化及び低コスト化を継続し、競争力を強化する施策を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「製造面では、これまで実施してきた製造方法の効率化や低コスト化に向けた取り組みを継続し、競争力を強化してまいります。」
製造方法の効率化及び低コスト化を継続し、競争力を強化する施策を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業損失は開発部門の強化等による販売管理費の増加に伴い45,940千円（前期比－、前期差△48,347千円）となりました。」
開発部門の強化を継続していることが記載され、その結果として販売管理費が増加し、地上資源事業の営業損失要因となっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「既存顧客の深耕や商品提案力の向上を重視した営業体制へ再編ならびに商品開発部門の強化により、顧客への課題解決力・提案力を高め、提供する環境価値の向上を目指してまいります。」
営業体制の再編、商品開発部門の強化、顧客提案力の向上を組織改革の具体策として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、国内事業においてはインサイドセールス部門の強化や全社的な業務効率化を積極的に推進してまいりました。」
国内事業のインサイドセールス部門強化に加え、全社的な業務効率化を継続して推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、国内事業においてはインサイドセールス部門の強化や製造所における原価低減施策等を積極的に推進してまいりました。」
インサイドセールス部門の強化及び製造所の原価低減施策を継続して推進している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、国内事業においてはインサイドセールス部門の強化や製造所における原価低減施策等を積極的に推進してまいりました。」
営業機能の強化について、インサイドセールス部門の強化という具体的施策を記載している。製造所の原価低減施策も併記しているが、完了や数値成果までは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業・製造・開発部門の機能強化と連携を重視した組織に改編し、顧客への課題解決力・提案力を高め、提供する環境価値の向上を目指してまいります。」
営業・製造・開発の組織改編を手段として、顧客への課題解決力・提案力と環境価値を高める施策を初めて独立して記載している。