自動車関連分野の商品教育案件の増加
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2021インターナル・マーケティングが通期減収有価証券報告書
「インターナル・マーケティング 2,978百万円 19.1％ 392百万円減 11.6％減」
業務標準化、商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは11.6％減となった。 - FY2021-Q3インターナル・マーケティングの減収幅が拡大有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・販売教育・技術教育などの企画・運営 2,219百万円 22.5％ 442百万円減 16.6％減」
業務標準化、商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは前年同期比16.6％減となった。 - FY2021-Q2インターナル・マーケティングの減収幅が拡大有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・販売教育・技術教育などの企画・運営 1,664 百万円 24.7 ％ 473百万円減 22.2％減」
業務標準化、商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは前年同期比22.2％減となった。 - FY2021-Q1インターナル・マーケティングが減収幅を拡大有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・販売教育・ 技術教育などの企画・運営 555 百万円 19.3 ％ 146百万円減 20.9％減」
業務標準化、商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは、前年同期比20.9％減となった。 - FY2020-Q3インターナル・マーケティングの減収幅が拡大有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・ 販売教育・技術教育などの 企画・運営 2,661百万円 25.0％ 113百万円減 4.1％減」
商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは前年同期比4.1％減となった。 - FY2020-Q2インターナル・マーケティングが減収有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・ 販売教育・技術教育などの 企画・運営 2,137百万円 27.2％ 79百万円減 3.6％減」
商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは前年同期比3.6％減となった。 - FY2020-Q1インターナル・マーケティングが減収有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・ 販売教育・技術教育などの 企画・運営 702百万円 19.7％ 165百万円減 19.0％減」
商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは、前年同期比19.0％減となった。 - FY2019インターナル・マーケティングが通期減収有価証券報告書
「インターナル・マーケティング 業務標準化や商品教育・販売教育・技術教育などの企画・運営 3,736百万円 22.1％ 163百万円減 4.2％減」
商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは通期で4.2％減となった。 - FY2019-Q3インターナル・マーケティングが減収有価証券報告書
「インターナル・ マーケティング 業務標準化や商品教育・ 販売教育・技術教育などの企画・運営 2,775百万円 20.1％ 98百万円減 3.4％減」
商品教育・販売教育・技術教育などを含むインターナル・マーケティングは、前年同期比3.4％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループへの影響としては、技術教育・販売教育・商品教育などの新しい需要が高まる一方で、主力業務である技術マニュアル制作において、業務効率化がいっそう求められる環境に変化いたしました。」
技術教育、販売教育、商品教育などの新しい需要が引き続き高まっていると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループへの影響としては、技術教育・販売教育・商品教育などの新しい需要が高まる一方で、主力業務である技術マニュアル制作において、業務効率化がいっそう求められる環境に変化いたしました。」
技術教育・販売教育・商品教育などの新しい需要が引き続き高まっていると記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社への影響としては、技術教育・販売教育・商品教育などの新しい需要が高まる一方で、主力業務である技術マニュアル制作において、業務効率化がいっそう求められる環境に変化いたしました。」
技術教育・販売教育・商品教育などの新しい需要が引き続き高まっていることを記載している。 - FY2017-Q3商品教育案件増加に加え株式会社メイン分が増加有価証券報告書
「インターナル・マーケティングは、自動車関連分野において商品教育案件が増加したほか、さらには当期より連結対象となった人材育成・教育研修事業を展開する株式会社メイン分の増加があり、売上高は2,805百万円(前年同期比497百万円増、同21.6％増)となりました。」
自動車関連分野の商品教育案件の増加が続くとともに、連結対象となった株式会社メインの人材育成・教育研修事業分が売上増加要因として加わった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インターナル・マーケティングは、自動車関連分野において商品教育案件が増加したほか、住宅関連分野において販売教育案件が増加し、売上高は2,128百万円(前年同期比203百万円増、同10.6％増)となりました。」
自動車関連分野の商品教育案件の増加が続いている。加えて、住宅関連分野の販売教育案件の増加が示された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「インターナル・マーケティングは、自動車関連分野において商品教育案件の増加があり、売上高は794百万円(前年同期比49百万円増、同6.6％増)となりました。」
インターナル・マーケティングにおいて、自動車関連分野の商品教育案件の増加が売上増加要因として初めて示された。