パーソルホールディングス（2181）・目標再定義
中期計画の税引後調整後EBITDA前提の下方見直し
FY2024に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画に基づく成長投資・株主還元への資本配分61社が書いているテーマ・逆風1社・追い風67社
パーソルホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている61社のうち14社を表示しています。上の文は61社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「中期経営計画FY2028においては、税引後の調整後EBITDAから既存のIT投資（CAPEX）約500億円を除いた約1,800億円（３カ年合計）について、原則として成長投資及び株主還元にそれぞれ約50％ずつ配分する方針です。」
前中期計画の税引後調整後EBITDA前提から、FY2028では既存IT投資約500億円控除後の約1,800億円を成長投資と株主還元へ約50％ずつ配分する枠組みに更新した。 - FY2024初出有価証券報告書
「キャッシュアロケーションは、2026年３月期までの本中期経営計画における税引き後の調整後EBITDAを2,000億円としておりましたが、昨今の事業環境の急速な変化による2024年２月公表の業績見通しの下方修正に伴い、下方に見直される見込みです。」
中期経営計画2026のキャッシュアロケーション前提として税引後調整後EBITDA2,000億円を置いていたが、業績見通し下方修正に伴い下方見直し見込みと初めて開示している。