教育制度・入試制度変更への対応
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2024対処有価証券報告書
「入試情報を取り扱う専門部署を設置するとともに、各部署は社外セミナー等を通じた情報収集等に努め、教育制度の変更等に応じたカリキュラムの設定やサービスの提供を実施しております。」
教育制度変更リスクへの対応として、専門部署の設置、社外セミナーによる情報収集、カリキュラム・サービスの調整を具体的に記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、グループ在籍者数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
教育制度・入試制度の変更に対応する方針と、対応遅延時の在籍者数・業績への影響リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、グループ在籍者数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
教育制度・入試制度の変更への対応方針と、対応遅延時の在籍者数・業績への影響リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、塾生数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
教育制度・入試制度の変更に対応する方針と、対応が遅れた場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、塾生数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
教育制度・入試制度の変更に対応する方針と、対応が遅れた場合の業績影響リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、塾生数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
教育制度・入試制度の変更に対する対応方針と、対応遅延時の影響リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「学習指導要領の改訂や入試制度の変更など行政による教育制度の変更も度々行われております。当社グループでは、これらの教育制度の変更に対応して学習指導並びに進路指導を行っております。しかしながら、これらの制度変更に早期の対応が行えなかった場合は、塾生数の減少を招き、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
制度変更への対応が遅れた場合の塾生数・業績への影響をリスクとしている。