展示場の使用制限リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023。
博展がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2023削除有価証券報告書
「主要なリスクは、以下のとおりであります。」
展示場の使用制限を独立したリスク項目として記載していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の延期に伴う東京ビッグサイトの一部使用制限の延長による大型展示会開催への影響や、企業の広告宣伝費の抑制継続が予想されるなど、厳しい市場環境が続くものと想定されます。」
東京2020大会の延期に伴い東京ビッグサイトの一部使用制限が延長され、大型展示会への影響が拡大する可能性が示された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に伴い当期より展示会場の一部使用制限が開始されたことにより、展示会出展において案件数が減少し、前年同四半期比で売上高が減少しました。」
東京オリンピック・パラリンピックに伴う展示会場の一部使用制限が続き、展示会出展の案件数減少と売上高減少として会場使用制限リスクが実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に伴い当期より展示会場の一部使用制限が開始されたことにより、展示会出展においては案件数が減少しましたが、案件単価の向上に努め、前年同四半期と同水準の売上高となりました。」
東京オリンピック・パラリンピックに伴う展示会場の一部使用制限が当期から開始され、展示会出展の案件数減少として従来の会場使用制限リスクが実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一時的な利用制限がかけられた時期もありましたが、大規模な破損や長期間にわたる使用の制限等はなく、現在は通常通り営業を行っております。今後、災害発生などの不測の事態により、東京ビッグサイト、幕張メッセ、パシフィコ横浜をはじめとした大型展示場の全部若しくは一部の使用が出来なくなる状況が発生した場合には、当社グループが見込んでいた売上機会が喪失するなど、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
過去の一時的な利用制限と現在の通常営業を記載しつつ、災害等による大型展示場使用不能の将来リスクを継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新たな災害発生などの不測の事態により、東京ビッグサイト、幕張メッセ、パシフィコ横浜をはじめとした大型展示場の全部若しくは一部の使用が出来なくなる状況が発生した場合には、当社グループが見込んでいた売上機会が喪失するなど、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
災害等で大型展示場が使用できなくなり、イベント開催機会を失うリスク。