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会社の説明から読み取った方向です。規模
27.4
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結IFRS売上高33,969百万円前年比 +3.6%
営業利益4,623百万円前年比 +27.4%
経常利益4,567百万円前年比 +30.4%
純利益（親会社株主帰属）2,842百万円前年比 +38.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益25.51円
売上高営業利益率13.6%
期末の財政状態
総資産30,843百万円
うち純資産 12,940 百万円自己資本比率 33.0%前期末比 +1.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,342
投資+286
財務-3,353
純増減+1,275
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,389百万円
セグメント別売上高組織開発Division 12,891百万円（前年比 +6.6%）、個人開発Division 6,418百万円（前年比 -7.8%）、マッチングDivision 15,398百万円（前年比 +5.7%）
セグメント別利益組織開発Division 9,035百万円（前年比 +9.5%）、個人開発Division 2,931百万円（前年比 +6.4%）、マッチングDivision 6,377百万円（前年比 +10.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,900百万円（前年比 +8.6%）
営業利益5,330百万円（前年比 +15.3%）
経常利益非開示
当期利益3,600百万円（前年比 +14.7%）
親会社の所有者に帰属する当期利益3,248百万円（前年比 +14.3%）
年間配当予想11.3円 → 11.6円（+2.7%）
配当性向44.3%
業績の増減要因
人的資本経営への需要拡大、大手企業を中心としたモチベーションクラウドの新規導入、人材紹介事業の成長、全社の売上総利益率向上が増収増益要因となった。一方、キャリアスクール事業は校舎の移転・撤退とオンライン移行、IR支援事業は制作人件費の増加、ALT配置事業は社会保険適用拡大に伴う競争環境の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動：無）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失232百万円
減価償却費1,675百万円
受注高・受注残高受注高 非開示 / 受注残高 70億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数113,068,000
期末自己株式数3,617,168
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 33,969百万円（前年比 +3.6%） |
| 営業利益 | 4,623百万円（前年比 +27.4%） |
| 経常利益 | 4,567百万円（前年比 +30.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,842百万円（前年比 +38.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 25.51円 |
| 売上高営業利益率 | 13.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 33.0% / 前期末 31.3% |
| 総資産 | 30,843百万円 |
| 純資産 | 12,940百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,342百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 286百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,353百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,389百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,900百万円（前年比 +8.6%） / 営業利益 5,330百万円（前年比 +15.3%） / 経常利益 非開示 / 当期利益 3,600百万円（前年比 +14.7%） / 親会社の所有者に帰属する当期利益 3,248百万円（前年比 +14.3%） |
| 年間配当予想 | 11.3円 → 11.6円（+2.7%） |
| 配当性向 | 44.3% |
| セグメント別売上高 | 組織開発Division 12,891百万円（前年比 +6.6%）、個人開発Division 6,418百万円（前年比 -7.8%）、マッチングDivision 15,398百万円（前年比 +5.7%） |
| セグメント別利益 | 組織開発Division 9,035百万円（前年比 +9.5%）、個人開発Division 2,931百万円（前年比 +6.4%）、マッチングDivision 6,377百万円（前年比 +10.4%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 非開示 / 受注残高 70億円 |
| 減価償却費 | 1,675百万円 |
| 減損損失 | 232百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動：無） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 113,068,000 |
| 期末自己株式数 | 3,617,168 |
| 業績の増減要因 | 人的資本経営への需要拡大、大手企業を中心としたモチベーションクラウドの新規導入、人材紹介事業の成長、全社の売上総利益率向上が増収増益要因となった。一方、キャリアスクール事業は校舎の移転・撤退とオンライン移行、IR支援事業は制作人件費の増加、ALT配置事業は社会保険適用拡大に伴う競争環境の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。人的資本経営への需要拡大、大手企業を中心としたクラウドサービスの新規導入、利益率の高いモチベーションクラウドシリーズの成長、全社の売上総利益率向上などにより増益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。