読む価値
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会社の説明から読み取った方向です。規模
140.2
営業利益の前年比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結IFRS売上高32,644百万円前年比 +6.0%
営業利益2,066百万円前年比 +140.2%
経常利益1,903百万円前年比 +184.0%
純利益（親会社株主帰属）918百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益8.73円
売上高営業利益率6.3%
期末の財政状態
総資産30,062百万円
うち純資産 8,648 百万円自己資本比率 24.9%前期末比 +15.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,316
投資-728
財務-5,124
純増減-1,536
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,917百万円
セグメント別売上高組織開発ディビジョン 10,819百万円（前年比 +9.0%）、個人開発ディビジョン 7,471百万円（前年比 +11.0%）、マッチングディビジョン 15,043百万円（前年比 +1.3%）
セグメント別利益組織開発ディビジョン 7,534百万円（前年比 +10.4%）、個人開発ディビジョン 2,904百万円（前年比 +36.9%）、マッチングディビジョン 5,534百万円（前年比 -1.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高35,000百万円（前年比 +7.2%）
営業利益4,000百万円（前年比 +93.6%）
経常利益非開示
純利益2,050百万円（前年比 +123.1%）
年間配当予想7.4円 → 7.6円
配当性向39.0%
業績の増減要因
大手企業を中心とした従業員エンゲージメント向上ニーズやDXスキルニーズを取り込んだこと、オンライン化に伴う粗利率改善、国内採用や入国後の隔離期間サポート等による原価増、国内人材派遣事業の譲渡、拠点移転・縮小などの改革。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 有（非継続事業の分類に伴う前年数値の修正再表示）
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失756百万円
減価償却費2,870百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数113,068,000株
期末自己株式数1,506,443株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 32,644百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 2,066百万円（前年比 +140.2%） |
| 経常利益 | 1,903百万円（前年比 +184.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 918百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 8.73円 |
| 売上高営業利益率 | 6.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 24.9% / 前期末 9.2% |
| 総資産 | 30,062百万円 |
| 純資産 | 8,648百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,316百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -728百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,124百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,917百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 35,000百万円（前年比 +7.2%） / 営業利益 4,000百万円（前年比 +93.6%） / 経常利益 非開示 / 純利益 2,050百万円（前年比 +123.1%） |
| 年間配当予想 | 7.4円 → 7.6円 |
| 配当性向 | 39.0% |
| セグメント別売上高 | 組織開発ディビジョン 10,819百万円（前年比 +9.0%）、個人開発ディビジョン 7,471百万円（前年比 +11.0%）、マッチングディビジョン 15,043百万円（前年比 +1.3%） |
| セグメント別利益 | 組織開発ディビジョン 7,534百万円（前年比 +10.4%）、個人開発ディビジョン 2,904百万円（前年比 +36.9%）、マッチングディビジョン 5,534百万円（前年比 -1.8%） |
| 減価償却費 | 2,870百万円 |
| 減損損失 | 756百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 有（非継続事業の分類に伴う前年数値の修正再表示） |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 113,068,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,506,443株 |
| 業績の増減要因 | 大手企業を中心とした従業員エンゲージメント向上ニーズやDXスキルニーズを取り込んだこと、オンライン化に伴う粗利率改善、国内採用や入国後の隔離期間サポート等による原価増、国内人材派遣事業の譲渡、拠点移転・縮小などの改革。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大手企業を中心とした従業員エンゲージメント向上ニーズやDXスキルニーズを取り込んだこと、サービスのオンライン化による粗利率改善、国内人材派遣事業の譲渡や拠点移転・縮小などの事業・コスト改革を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。