CDS（2169）・リスク再掲
物価上昇による収益性圧迫
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
材料費・荷造運賃・人件費増による利益圧迫143社が書いているテーマ・逆風146社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。103社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている143社のうち14社を表示しています。上の文は143社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「燃料価格の大幅な上昇等から物価水準が上昇しております。これにより原材料費や光熱費をはじめとする諸経費、あるいは人件費が上昇し、それらをタイムリーに取引価格への転嫁ができなかった場合、当社グループの収益性を圧迫する可能性があります。」
物価上昇による原材料費・光熱費・人件費の上昇と、価格転嫁が遅れた場合の収益性圧迫リスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、原油をはじめとする資源価格や原材料の高騰、物価水準の上昇、人手不足などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格・原材料価格の高騰および物価水準の上昇を、引き続き外部環境上の懸念として記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「燃料価格の大幅な上昇から物価水準が上昇しております。これにより原材料費や光熱費をはじめとする諸経費、あるいは人件費が上昇し、それらをタイムリーに取引価格への転嫁ができなかった場合、当社グループの収益性を圧迫する可能性があります。」
燃料価格上昇に伴う物価・原材料費・光熱費・人件費の上昇と、取引価格への転嫁が遅れた場合の収益性圧迫を独立したリスクとして記載している。