CDS（2169）・事実経済活動・投資活動が回復基調へ
前年の顧客企業IT投資積極化の反動
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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- FY2022-Q2経済活動・投資活動が回復基調へ有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により抑制されていた経済活動や投資活動が回復基調となってきたことから、増収増益となりました。」
顧客企業の投資環境について、前連結会計年度に抑制されていた投資が緩和されてきたとの説明から、経済活動や投資活動が回復基調となったとの説明へ進んでいる。 - FY2022-Q1顧客企業の投資抑制が緩和有価証券報告書
「前連結会計年度は、取引先企業においてコロナ禍による先行き不透明感から投資が抑制されておりましたが、その抑制が緩和されてきたことなどから」
顧客企業のIT・設備投資環境について、前連結会計年度の投資抑制から、抑制が緩和される状況へ変化したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「前年同期にはWindows７のサポート終了に伴うＩＴ機器更新関連の受注を多く得ておりましたが、これらの需要が終了したことによる売上高減に加え」
前年同期のIT機器更新関連受注の反動と、その需要終了が技術システム事業の減収要因であるとの説明を継続している。 - FY2020-Q1前年の大型案件反動を明示有価証券報告書
「前年同期にはＩＴ機器販売の大型案件の売上があったことの反動とも相俟って」
技術システム事業の減収要因について、前年の顧客企業IT投資全般の反動という従来の説明から、前年同期のIT機器販売大型案件の売上の反動を具体的に記載している。 - FY2018-Q2要因が前年の反動から計画遅延へ変化有価証券報告書
「顧客企業のＩＴ投資計画の遅延により」
技術システム事業の減収減益要因について、前四半期の前年のIT投資積極化の反動という説明から、当第2四半期は顧客企業のIT投資計画の遅延という説明に変化している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「前年に顧客企業のＩＴ投資が積極的に行われた反動により」
前年の顧客企業による積極的なIT投資の反動が、技術システム事業の当第1四半期の減収減益要因として初めて独立した事業環境要因として記載されている。