読む価値
56注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-8.4
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年1月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高7,794百万円前年比 +5.1%
営業利益1,072百万円前年比 -8.4%
経常利益1,071百万円前年比 -8.5%
純利益（親会社株主帰属）715百万円前年比 -9.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産10,916百万円
うち純資産 8,551 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
技術情報ソリューション事業2,67234.1%-2.1%
FAロボットソリューション事業93511.9%-5.3%
デジタルソリューション事業4,23154.0%+13.0%
セグメント別利益
技術情報ソリューション事業78248.5%-15.3%
FAロボットソリューション事業16810.4%-10.0%
デジタルソリューション事業66141.0%+13.7%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記2024年2月13日に公表した通期連結業績予想から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
技術情報ソリューション事業は顧客企業での新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等と販売管理費の増加により減収減益。FAロボットソリューション事業は民間企業による設備投資の低迷や受注の伸び悩みにより減収減益。デジタルソリューション事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の売上好調と作業効率向上により増収増益。全体では営業支援費や求人費の増加による販売管理費増加等により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当事項なし
減損損失1,782千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 226千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,684千円、減損損失 1,782千円、会員権評価損 5,100千円、貸倒引当金繰入額 1,100千円
減価償却費105,763千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 7,794百万円（前年比 +5.1%） |
| 営業利益 | 1,072百万円（前年比 -8.4%） |
| 経常利益 | 1,071百万円（前年比 -8.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 715百万円（前年比 -9.0%） |
| 総資産 | 10,916百万円 |
| 純資産 | 8,551百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 2024年2月13日に公表した通期連結業績予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 技術情報ソリューション事業 2,672百万円（前年比 -2.1%） / FAロボットソリューション事業 935百万円（前年比 -5.3%） / デジタルソリューション事業 4,231百万円（前年比 +13.0%） |
| セグメント別利益 | 技術情報ソリューション事業 782百万円（前年比 -15.3%） / FAロボットソリューション事業 168百万円（前年比 -10.0%） / デジタルソリューション事業 661百万円（前年比 +13.7%） |
| 減価償却費 | 105,763千円 |
| 減損損失 | 1,782千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 226千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,684千円、減損損失 1,782千円、会員権評価損 5,100千円、貸倒引当金繰入額 1,100千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 技術情報ソリューション事業は顧客企業での新製品開発抑制、予算削減、スケジュール遅延等と販売管理費の増加により減収減益。FAロボットソリューション事業は民間企業による設備投資の低迷や受注の伸び悩みにより減収減益。デジタルソリューション事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の売上好調と作業効率向上により増収増益。全体では営業支援費や求人費の増加による販売管理費増加等により減益。 |
この書類が述べていない項目（17件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。技術情報ソリューション事業とFAロボットソリューション事業は減収となりましたが、デジタルソリューション事業の増収により全体では増収となりました。利益面では、営業支援費や求人費の増加によって販売管理費が増加したことなどにより減益となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。