読む価値
63注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
13
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高4,990百万円前年比 +0.8%
営業利益685百万円前年比 -13.0%
経常利益681百万円前年比 -13.5%
純利益（親会社株主帰属）453百万円前年比 -14.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産10,895百万円
うち純資産 8,543 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,506,003
投資-29,893
財務-662,551
純増減+813,559
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,579,420千円
セグメント別売上高
技術情報ソリューション事業1,73734.6%-2.8%
FAロボットソリューション事業4649.2%-19.1%
デジタルソリューション事業2,82056.2%+7.9%
セグメント別利益
技術情報ソリューション事業50948.7%-15.6%
FAロボットソリューション事業585.5%-44.0%
デジタルソリューション事業47945.8%+12.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2024年2月13日公表予想から変更なし
業績の増減要因
技術情報ソリューション事業とFAロボットソリューション事業が減収、デジタルソリューション事業が増収。営業支援費や求人費の増加により販売管理費が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
連結範囲の変更重要な子会社の異動は該当事項なし
減損損失1,782千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 209千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,399千円、減損損失 1,782千円、会員権評価損 5,100千円、貸倒引当金繰入額 1,100千円
減価償却費70,012千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 4,990百万円（前年比 +0.8%） |
| 営業利益 | 685百万円（前年比 -13.0%） |
| 経常利益 | 681百万円（前年比 -13.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 453百万円（前年比 -14.4%） |
| 総資産 | 10,895百万円 |
| 純資産 | 8,543百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,506,003千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -29,893千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -662,551千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,579,420千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2024年2月13日公表予想から変更なし |
| セグメント別売上高 | 技術情報ソリューション事業 1,737百万円（前年比 -2.8%） / FAロボットソリューション事業 464百万円（前年比 -19.1%） / デジタルソリューション事業 2,820百万円（前年比 +7.9%） |
| セグメント別利益 | 技術情報ソリューション事業 509百万円（前年比 -15.6%） / FAロボットソリューション事業 58百万円（前年比 -44.0%） / デジタルソリューション事業 479百万円（前年比 +12.4%） |
| 減価償却費 | 70,012千円 |
| 減損損失 | 1,782千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 209千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,399千円、減損損失 1,782千円、会員権評価損 5,100千円、貸倒引当金繰入額 1,100千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 技術情報ソリューション事業とFAロボットソリューション事業が減収、デジタルソリューション事業が増収。営業支援費や求人費の増加により販売管理費が増加。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。技術情報ソリューション事業とFAロボットソリューション事業が減収となった一方、デジタルソリューション事業が増収となりました。利益面では、営業支援費や求人費の増加により販売管理費が前年同期比で増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。