読む価値
46定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.2
％書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高2,747百万円前年比 +2.2%
営業利益467百万円前年比 -4.1%
経常利益463百万円前年比 -4.8%
純利益（親会社株主帰属）314百万円前年比 -4.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産11,121百万円
うち純資産 8,391 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高技術情報ソリューション事業 967百万円（前年比 -1.2%）、FAロボットソリューション事業 278百万円（前年比 +3.7%）、デジタルソリューション事業 1,520百万円（前年比 +4.6%）
セグメント別利益技術情報ソリューション事業 315百万円（前年比 -11.3%）、FAロボットソリューション事業 47百万円（前年比 +33.8%）、デジタルソリューション事業 290百万円（前年比 +5.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記2024年2月13日に公表した予想から変更なし
業績予想の修正売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし
業績の増減要因
技術情報ソリューション事業は顧客企業での新製品開発計画の遅延などと販売管理費の増加により減収減益。FAロボットソリューション事業は教育関連売上の好調や企業向け設備関係の受注案件での業務効率化により増収増益。デジタルソリューション事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の売上好調と作業効率向上により増収増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 重要な子会社の異動は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 89千円 / 特別損失 当期は該当なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 2,747百万円（前年比 +2.2%） |
| 営業利益 | 467百万円（前年比 -4.1%） |
| 経常利益 | 463百万円（前年比 -4.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 314百万円（前年比 -4.9%） |
| 総資産 | 11,121百万円 |
| 純資産 | 8,391百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 2024年2月13日に公表した予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | 売上高 変更なし / 営業利益 変更なし / 経常利益 変更なし / 純利益 変更なし |
| セグメント別売上高 | 技術情報ソリューション事業 967百万円（前年比 -1.2%）、FAロボットソリューション事業 278百万円（前年比 +3.7%）、デジタルソリューション事業 1,520百万円（前年比 +4.6%） |
| セグメント別利益 | 技術情報ソリューション事業 315百万円（前年比 -11.3%）、FAロボットソリューション事業 47百万円（前年比 +33.8%）、デジタルソリューション事業 290百万円（前年比 +5.6%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 89千円 / 特別損失 当期は該当なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 重要な子会社の異動は該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 技術情報ソリューション事業は顧客企業での新製品開発計画の遅延などと販売管理費の増加により減収減益。FAロボットソリューション事業は教育関連売上の好調や企業向け設備関係の受注案件での業務効率化により増収増益。デジタルソリューション事業はシステム開発案件・ITインフラ案件の売上好調と作業効率向上により増収増益。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。技術情報ソリューション事業では顧客企業の新製品開発計画の遅延や販売管理費の増加により減収減益となった。FAロボットソリューション事業は教育関連の売上好調や受注案件の業務効率化、デジタルソリューション事業はシステム開発・ITインフラ案件の好調や作業効率向上により増収増益となったが、技術情報ソリューション事業の減益を補えなかった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。