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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高9,722百万円前年比 +0.7%
営業利益1,465百万円前年比 -5.5%
経常利益1,467百万円前年比 -6.4%
純利益（親会社株主帰属）998百万円前年比 -0.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益146円44銭
期末の財政状態
総資産10,767百万円
うち純資産 8,291 百万円自己資本比率 77.0%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+716
投資-68
財務+7
純増減+655
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,762百万円
セグメント別売上高
ドキュメンテーション事業3,09031.6%
エンジニアリング事業1,89519.4%
技術システム事業4,79449.0%
セグメント別利益
ドキュメンテーション事業94443.7%
エンジニアリング事業49022.7%
技術システム事業72433.5%
地域別売上高地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,000百万円（前年比 +2.9%）
営業利益1,443百万円（前年比 -1.5%）
経常利益1,434百万円（前年比 -2.3%）
純利益966百万円（前年比 -3.2%）
年間配当予想60円 → 66円（+10.0%）
業績の増減要因
ドキュメンテーション事業と技術システム事業が増収増益、エンジニアリング事業が減収減益となり、営業活動・採用活動の回復で販売管理費が増加したため、増収減益
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年1月1日より、報告セグメントを技術情報ソリューション事業、FAロボットソリューション事業、デジタルソリューション事業の3区分に変更。CDS株式会社のエンジニアリング事業を技術情報ソリューション事業へ移管。
減損損失当期は計上なし（対象資産なし）
特別損益の内訳固定資産売却益 181千円、固定資産除却損 467千円
減価償却費151百万円
期末発行済株式数6,924,400
期末自己株式数104,446
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 9,722百万円（前年比 +0.7%） |
| 営業利益 | 1,465百万円（前年比 -5.5%） |
| 経常利益 | 1,467百万円（前年比 -6.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 998百万円（前年比 -0.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 146円44銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 77 / 前期末 79.1 |
| 総資産 | 10,767百万円 |
| 純資産 | 8,291百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 716百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -68百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,762百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,000百万円（前年比 +2.9%） / 営業利益 1,443百万円（前年比 -1.5%） / 経常利益 1,434百万円（前年比 -2.3%） / 純利益 966百万円（前年比 -3.2%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 66円（+10.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント ドキュメンテーション事業 / 売上高 3,090百万円 / 前年同期比_pct 4.6、セグメント エンジニアリング事業 / 売上高 1,895百万円 / 前年同期比_pct -18.3、セグメント 技術システム事業 / 売上高 4,794百万円 / 前年同期比_pct 8.1 |
| セグメント別利益 | セグメント ドキュメンテーション事業 / セグメント利益 944百万円 / 前年同期比_pct 7.5、セグメント エンジニアリング事業 / セグメント利益 490百万円 / 前年同期比_pct -19.6、セグメント 技術システム事業 / セグメント利益 724百万円 / 前年同期比_pct 1.4 |
| 地域別売上高 | 地域 本邦 / 売上高 連結損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 151百万円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（対象資産なし） |
| 特別損益の内訳 | 固定資産売却益 181千円、固定資産除却損 467千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年1月1日より、報告セグメントを技術情報ソリューション事業、FAロボットソリューション事業、デジタルソリューション事業の3区分に変更。CDS株式会社のエンジニアリング事業を技術情報ソリューション事業へ移管。 |
| 期末発行済株式数 | 6,924,400 |
| 期末自己株式数 | 104,446 |
| 業績の増減要因 | ドキュメンテーション事業と技術システム事業が増収増益、エンジニアリング事業が減収減益となり、営業活動・採用活動の回復で販売管理費が増加したため、増収減益 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ドキュメンテーション事業と技術システム事業は増収増益となった一方、エンジニアリング事業は教育関連の入札件数が少なく減収減益となりました。また、コロナ期間中に抑制していた営業活動・採用活動がコロナ禍前の水準に戻り、販売管理費が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。