読む価値
42定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.9
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高4,953百万円前年比 -3.9%
営業利益787百万円前年比 -13.9%
経常利益788百万円前年比 -14.8%
純利益（親会社株主帰属）529百万円前年比 -14.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産10,219,230千円
うち純資産 8,020,638 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+894,561
投資-38,362
財務-204,639
純増減+651,560
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,760,495千円
セグメント別売上高ドキュメンテーション事業 1,550百万円（前年比 +7.4%）、エンジニアリング事業 809百万円（前年比 -47.1%）、技術システム事業 2,614百万円（前年比 +18.5%）
セグメント別利益ドキュメンテーション事業 498百万円（前年比 +18.8%）、エンジニアリング事業 209百万円（前年比 -52.3%）、技術システム事業 426百万円（前年比 +15.0%）
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
ドキュメンテーション事業は受注量の増加と作業効率の向上、エンジニアリング事業は全国的な部材・半導体の供給不足と入札時期の遅れ、技術システム事業はシステム開発案件やITインフラ案件の売上好調。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳なし －、固定資産除却損 290千円
減価償却費74,463千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 4,953百万円（前年比 -3.9%） |
| 営業利益 | 787百万円（前年比 -13.9%） |
| 経常利益 | 788百万円（前年比 -14.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 529百万円（前年比 -14.6%） |
| 総資産 | 10,219,230千円 |
| 純資産 | 8,020,638千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 894,561千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -38,362千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -204,639千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,760,495千円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | ドキュメンテーション事業 1,550百万円（前年比 +7.4%）、エンジニアリング事業 809百万円（前年比 -47.1%）、技術システム事業 2,614百万円（前年比 +18.5%） |
| セグメント別利益 | ドキュメンテーション事業 498百万円（前年比 +18.8%）、エンジニアリング事業 209百万円（前年比 -52.3%）、技術システム事業 426百万円（前年比 +15.0%） |
| 減価償却費 | 74,463千円 |
| 特別損益の内訳 | なし －、固定資産除却損 290千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 業績の増減要因 | ドキュメンテーション事業は受注量の増加と作業効率の向上、エンジニアリング事業は全国的な部材・半導体の供給不足と入札時期の遅れ、技術システム事業はシステム開発案件やITインフラ案件の売上好調。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ドキュメンテーション事業と技術システム事業は増収増益となったが、エンジニアリング事業で全国的な部材・半導体の供給不足や入札時期の遅れなどにより減収減益となったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。