読む価値
61注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2.1
%（売上高の前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高2,687百万円前年比 -2.1%
営業利益487百万円前年比 -16.1%
経常利益486百万円前年比 -16.4%
純利益（親会社株主帰属）330百万円前年比 -15.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産10,126百万円
うち純資産 7,814 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
ドキュメンテーション事業86131.9%
エンジニアリング事業38514.3%
技術システム事業1,45253.8%
セグメント別利益
ドキュメンテーション事業30145.3%
エンジニアリング事業8913.4%
技術システム事業27541.4%
業績の増減要因
ドキュメンテーション事業は受注量の増加と作業効率の向上、技術システム事業はシステム開発案件やITインフラ案件の売上好調により増収増益。一方、エンジニアリング事業は部材・半導体の供給不足により入札時期が想定より遅れたことなどから減収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 2,687百万円（前年比 -2.1%） |
| 営業利益 | 487百万円（前年比 -16.1%） |
| 経常利益 | 486百万円（前年比 -16.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 330百万円（前年比 -15.9%） |
| 総資産 | 10,126百万円 |
| 純資産 | 7,814百万円 |
| セグメント別売上高 | セグメント ドキュメンテーション事業 / 売上高 861百万円（前年比 +11.3%）、セグメント エンジニアリング事業 / 売上高 385百万円（前年比 -53.6%）、セグメント 技術システム事業 / 売上高 1,452百万円（前年比 +25.6%） |
| セグメント別利益 | セグメント ドキュメンテーション事業 / セグメント利益 301百万円（前年比 +27.5%）、セグメント エンジニアリング事業 / セグメント利益 89百万円（前年比 -68.0%）、セグメント 技術システム事業 / セグメント利益 275百万円（前年比 +26.7%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 業績の増減要因 | ドキュメンテーション事業は受注量の増加と作業効率の向上、技術システム事業はシステム開発案件やITインフラ案件の売上好調により増収増益。一方、エンジニアリング事業は部材・半導体の供給不足により入札時期が想定より遅れたことなどから減収減益。 |
この書類が述べていない項目（22件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失会計方針の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。エンジニアリング事業では、部材・半導体の供給不足により入札時期が想定より遅れたことなどから減収減益となった。一方、ドキュメンテーション事業は受注量の増加と作業効率の向上、技術システム事業はシステム開発案件やITインフラ案件の好調により増収増益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。