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会社の説明から読み取った方向です。規模
38.9
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高8,371百万円前年比 +6.0%
営業利益1,045百万円前年比 +38.9%
経常利益1,264百万円前年比 +30.6%
純利益（親会社株主帰属）828百万円前年比 +19.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益121円53銭
期末の財政状態
総資産9,398百万円
うち純資産 7,080 百万円自己資本比率 75.3%前期末比 -3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+568
投資+211
財務-61
純増減+718
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,470百万円
セグメント別売上高ドキュメンテーション事業 2,908百万円（前年比 +6.4%）、エンジニアリング事業 2,050百万円（前年比 +28.6%）、技術システム事業 3,470百万円（前年比 -3.8%）
セグメント別利益ドキュメンテーション事業 787百万円（前年比 +21.0%）、エンジニアリング事業 501百万円（前年比 +78.0%）、技術システム事業 400百万円（前年比 -2.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,902百万円（前年比 +6.3%）
営業利益1,325百万円（前年比 +26.7%）
経常利益1,320百万円（前年比 +4.4%）
純利益872百万円（前年比 +5.3%）
年間配当予想56円／株 → 56円／株（0.0%）
業績の増減要因
第3四半期までは前期比で減収となっていたが、受注状況が徐々に回復。ドキュメンテーション事業は受注回復、エンジニアリング事業は教育関係の受注増により増収増益となった。技術システム事業は自動車業界の生産台数の落ち込みに起因するコスト削減の動きにより減収減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません（当連結会計年度）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 7,942千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,062千円
減価償却費162百万円
期末発行済株式数6,924,400
期末自己株式数104,214
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 8,371百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 1,045百万円（前年比 +38.9%） |
| 経常利益 | 1,264百万円（前年比 +30.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 828百万円（前年比 +19.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 121円53銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 75.3 / 前期末 79.1 |
| 総資産 | 9,398百万円 |
| 純資産 | 7,080百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 568百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 211百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -61百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,470百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,902百万円（前年比 +6.3%） / 営業利益 1,325百万円（前年比 +26.7%） / 経常利益 1,320百万円（前年比 +4.4%） / 純利益 872百万円（前年比 +5.3%） |
| 年間配当予想 | 56円／株 → 56円／株（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ドキュメンテーション事業 2,908百万円（前年比 +6.4%）、エンジニアリング事業 2,050百万円（前年比 +28.6%）、技術システム事業 3,470百万円（前年比 -3.8%） |
| セグメント別利益 | ドキュメンテーション事業 787百万円（前年比 +21.0%）、エンジニアリング事業 501百万円（前年比 +78.0%）、技術システム事業 400百万円（前年比 -2.7%） |
| 減価償却費 | 162百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（当連結会計年度） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 7,942千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,062千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 6,924,400 |
| 期末自己株式数 | 104,214 |
| 業績の増減要因 | 第3四半期までは前期比で減収となっていたが、受注状況が徐々に回復。ドキュメンテーション事業は受注回復、エンジニアリング事業は教育関係の受注増により増収増益となった。技術システム事業は自動車業界の生産台数の落ち込みに起因するコスト削減の動きにより減収減益となった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、第3四半期まで減収だったが受注状況が徐々に回復した。エンジニアリング事業では教育関係の受注が増加し、技術システム事業では自動車業界の生産台数の落ち込みに伴うコスト削減の動きがあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。