収益認識会計基準の適用による収益表示の変更
FY2022-Q1に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。『収益認識に関する会計基準』に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。『収益認識に関する会計基準』に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。」
会計基準に基づく「収益」と事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。「収益認識に関する会計基準」に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、参考情報として開示しております。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。『収益認識に関する会計基準』に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。「収益認識に関する会計基準」に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。収益は、「収益認識に関する会計基準」に準拠し算出した収益の総額であります。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。「収益認識に関する会計基準」に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。収益は、「収益認識に関する会計基準」に準拠し算出した収益の総額であります。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。「収益認識に関する会計基準」に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。収益は、「収益認識に関する会計基準」に準拠し算出した収益の総額であります。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「総売上高は、当社グループの営業活動によって得た販売額の総額であります。「収益認識に関する会計基準」に準拠した指標ではありませんが、投資者が当社グループの事業規模を判断するうえで重要な指標であると認識し、従前の企業会計原則に基づき算出し、参考情報として開示しております。収益は、「収益認識に関する会計基準」に準拠し算出した収益の総額であります。」
収益認識会計基準に基づく「収益」と、事業規模を示す参考情報としての「総売上高」を区分して開示する方法を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し」
収益認識会計基準を当年度期首から継続適用し、収益1,938,793千円を純額表示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第3四半期累計期間の収益を1,260,159千円として表示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の収益は806,408千円となり、売上原価は2,055,018千円減少しましたが、経常損失及び税金等調整前四半期純損失に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、収益806,408千円と売上原価の表示変更を行っている。経常損失および税金等調整前四半期純損失への影響はない。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2021年4月1日から収益認識会計基準等を適用し、代理人に該当する取引は受取対価の総額ではなく仕入先への支払額控除後の純額で収益認識する方法へ変更した。総売上高は事業規模を示す参考情報として併記し、当第1四半期の収益は334,890千円となった。