幼児活動研究会（2152）・施策人財育成施策の具体化
人財を投資と捉えた採用・育成・エンゲージメント戦略
FY2023に初出。。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026人財育成施策の具体化有価証券報告書
「経営幹部には、月に２回社長と対話するセッションを開催しフィロソフィーを兼ね備えた次代の経営リーダーの育成を図っています。また、年２回の人事アンケートを実施し、従業員の適正をフォローしています。」
人財を投資と捉える方針について、経営幹部との月2回の対話、年2回の人事アンケート、指導等級制度等の具体的な施策を示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「今まで人財は「資源」という考え方から、人財は「投資」という考え方に変わってきています。少子化の中にあって、いかに継続して採用できるか、採用後にいかに育成していくか等、人財戦略を明確化し、従業員エンゲージメントを向上させ、長期的に企業へ貢献する、やめない従業員を創出してまいります。」
人財を資源ではなく投資と捉え、採用・育成、人材戦略の明確化、従業員エンゲージメント向上、定着を進める方針を新たに示している。