低い参入障壁と技術進歩による競争激化
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。55社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに64社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
低い参入障壁、技術進歩、新規参入による競争激化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
低い参入障壁、技術進歩、新規参入による競争激化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
低い参入障壁、技術進歩、新規参入による競争激化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
低い参入障壁、技術進歩、新規参入による競争激化リスクについて、当四半期に新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、インターネット関連業界は、参入障壁が低く、技術進歩のスピードが速いことから、今後の新規参入、新技術・サービスの出現等によって当社グループの強みが消失し、当社グループ主力業務の規模縮小、価格競争の激化等の可能性があります。」
低い参入障壁、技術進歩、新規参入による競争激化リスクを再掲している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、このような市場の急速な拡大を背景に、大手広告代理店やグローバルなコンサルティングファーム、システムインテグレーター、BPOベンダー等が、従来以上にデジタルマーケティング市場へ本格的に参入してきています。」
従来の新規参入・技術進歩リスクに加え、大手広告代理店、コンサルティング、SI、BPO各社の本格参入を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、インターネット関連業界は、参入障壁が低く、技術進歩のスピードが速いことから、今後の新規参入、新技術・サービスの出現等によって当社グループの強みが消失し、当社グループ主力業務の規模縮小、価格競争の激化等の可能性があります。」
新規参入、新技術・サービスの出現による競争上の優位性低下をリスクとしている。