景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
- FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特に新型コロナウイルスの影響の長期化が想定される状況下、わが国経済の景気変動が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の景気変動リスクに、新型コロナウイルスの長期化による影響を明示的に追加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化リスクについて、当四半期に新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「インターネット広告は他の広告に比して成長市場ではありますが、景気動向により成長率が鈍化する可能性があります。したがって、わが国経済の景気変動が当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気変動によるインターネット広告成長率の鈍化と業績影響の可能性を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、一般に広告市場は景気の動向に左右されやすい傾向があります。インターネット広告は他の広告に比して成長市場ではありますが、景気動向により成長率が鈍化する可能性があります。」
景気変動による広告市場・インターネット広告成長率の鈍化可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、一般に広告市場は景気の動向に左右されやすい傾向があります。インターネット広告は他の広告に比して成長市場ではありますが、景気動向により成長率が鈍化する可能性があります。」
広告市場および景気動向が成長率や経営成績に影響する可能性を示している。