読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.1
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年4月1日〜2025年12月31日非連結（個別）IFRS売上高17,648百万円前年比 +10.1%進捗 72.3%
営業利益752百万円進捗 53.7%
経常利益819百万円進捗 58.9%
純利益（親会社株主帰属）533百万円進捗 57.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益41.75円
期末の財政状態
総資産11,611百万円
うち純資産 5,911 百万円自己資本比率 50.9%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+381
投資-44
財務-830
純増減-493
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,522百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高24,400百万円（前年比 +9.3%）
営業利益1,400百万円（前年比 +183.9%）
経常利益1,390百万円（前年比 +193.9%）
純利益930百万円（前年比 +165.8%）
年間配当予想32円 → 33円
株主還元方針連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）は5％程度を目標
業績の増減要因
DX領域への転換を戦略的に推進したことにより付加価値売上高が増加し、新卒採用の抑制および稼働率の改善により売上総利益率が上昇した。一方、人材育成および来期以降に向けた採用強化により販売費及び一般管理費の比率は上昇した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費446百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数13,423,300株
期末自己株式数641,074株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 17,648百万円（前年比 +10.1%） |
| 営業利益 | 752百万円 |
| 経常利益 | 819百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 533百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 41.75円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.9 / 前期末 49.3 |
| 総資産 | 11,611百万円 |
| 純資産 | 5,911百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 381百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -44百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -830百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,522百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 24,400百万円（前年比 +9.3%） / 営業利益 1,400百万円（前年比 +183.9%） / 経常利益 1,390百万円（前年比 +193.9%） / 純利益 930百万円（前年比 +165.8%） |
| 年間配当予想 | 32円 → 33円 |
| 株主還元方針 | 連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）は5％程度を目標 |
| 減価償却費 | 446百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 13,423,300株 |
| 期末自己株式数 | 641,074株 |
| 業績の増減要因 | DX領域への転換を戦略的に推進したことにより付加価値売上高が増加し、新卒採用の抑制および稼働率の改善により売上総利益率が上昇した。一方、人材育成および来期以降に向けた採用強化により販売費及び一般管理費の比率は上昇した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。UIUXデザイン、プロダクト・サービス開発、データ活用支援、PMOサービスを中心にDX領域への転換を推進したこと、新卒採用の抑制および稼働率の改善により売上総利益率が上昇したこと。一方、人材育成および来期以降に向けた採用を強化したため販売費及び一般管理費の比率は上昇した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。