読む価値
65注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
96.7
％（営業利益の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結IFRS売上高20,467百万円前年比 +15.9%
営業利益46百万円前年比 -96.7%
経常利益136百万円前年比 -90.2%
純利益（親会社株主帰属）126百万円前年比 -87.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益9.71円
売上高営業利益率0.2％
期末の財政状態
総資産11,527百万円
うち純資産 5,934 百万円自己資本比率 51.5%前期末比 -4.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+584
投資-100
財務-1,187
純増減-703
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,776百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,230百万円（前年比 +13.5%）
営業利益200百万円（前年比 +326.0%）
経常利益180百万円（前年比 +31.7%）
純利益150百万円（前年比 +18.6%）
年間配当予想31円 → 32円（+3.2%）
配当性向2024年3月期 319.3 / 2025年3月期予想 278
株主還元方針中期的に連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標
業績の増減要因
売上収益は前期比15.9％増加したが、大型構築案件による付加価値売上高率の低下、Web運用部門の成長率鈍化、人的資本への先行投資による稼働率低下、生成AI等のサービス開発・マーケティング投資により、営業利益は前期比96.7％減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失5,228千円
減価償却費522,982千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数13,421,700
期末自己株式数654,512
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 20,467百万円（前年比 +15.9%） |
| 営業利益 | 46百万円（前年比 -96.7%） |
| 経常利益 | 136百万円（前年比 -90.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 126百万円（前年比 -87.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 9.71円 |
| 売上高営業利益率 | 0.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 51.5 / 前期末 56.3 |
| 総資産 | 11,527百万円 |
| 純資産 | 5,934百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 584百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -100百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,187百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,776百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,230百万円（前年比 +13.5%） / 営業利益 200百万円（前年比 +326.0%） / 経常利益 180百万円（前年比 +31.7%） / 純利益 150百万円（前年比 +18.6%） |
| 年間配当予想 | 31円 → 32円（+3.2%） |
| 配当性向 | 2024年3月期 319.3 / 2025年3月期予想 278 |
| 株主還元方針 | 中期的に連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標 |
| 減価償却費 | 522,982千円 |
| 減損損失 | 5,228千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,421,700 |
| 期末自己株式数 | 654,512 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は前期比15.9％増加したが、大型構築案件による付加価値売上高率の低下、Web運用部門の成長率鈍化、人的資本への先行投資による稼働率低下、生成AI等のサービス開発・マーケティング投資により、営業利益は前期比96.7％減少した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型構築案件が多く付加価値売上高率が低下したこと、主力のWeb運用部門の成長率が鈍化したこと、人的資本への先行投資によりデジタルクリエイターの稼働率が低下したこと、生成AI等のサービス開発・マーケティング投資を含む販売管理費が増加したこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。