読む価値
64注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
569
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結IFRS売上高14,584百万円前年比 +15.7%
営業利益-569百万円
経常利益-533百万円
純利益（親会社株主帰属）-382百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△29.13円
期末の財政状態
総資産10,613百万円
うち純資産 5,542 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-570,921
投資-80,781
財務-802,952
純増減-1,454,654
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,025,311千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2023年10月27日に発表した2024年3月期通期の連結業績予想に変更なし
業績予想の修正変更なし
年間配当予想非開示 → 31円00銭（期末配当）
株主還元方針中期的に連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標とする
業績の増減要因
第4四半期の売上にかかる仕掛品の増加、高付加価値領域へのデジタルクリエイターの異動の遅れ、先行して実施した新卒採用投資の過大さおよび未稼働コストの発生。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象自己株式の取得。2023年10月27日開催の取締役会決議に基づき、2023年11月1日から2024年3月29日まで、400,000株を上限、取得価額総額400,000,000円を上限として取得。2024年1月1日から1月11日までに258,700株を取得し、累計取得株式数は378,600株。
減価償却費381,173千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 14,584百万円（前年比 +15.7%） |
| 営業利益 | -569百万円 |
| 経常利益 | -533百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -382百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △29.13円 |
| 総資産 | 10,613百万円 |
| 純資産 | 5,542百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -570,921千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -80,781千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -802,952千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,025,311千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2023年10月27日に発表した2024年3月期通期の連結業績予想に変更なし |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| 年間配当予想 | 非開示 → 31円00銭（期末配当） |
| 株主還元方針 | 中期的に連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標とする |
| 減価償却費 | 381,173千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得。2023年10月27日開催の取締役会決議に基づき、2023年11月1日から2024年3月29日まで、400,000株を上限、取得価額総額400,000,000円を上限として取得。2024年1月1日から1月11日までに258,700株を取得し、累計取得株式数は378,600株。 |
| 業績の増減要因 | 第4四半期の売上にかかる仕掛品の増加、高付加価値領域へのデジタルクリエイターの異動の遅れ、先行して実施した新卒採用投資の過大さおよび未稼働コストの発生。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。第4四半期の売上にかかる仕掛品が増加したことに加え、高付加価値領域へのデジタルクリエイターの異動が計画比で遅れた。また、先行して実施した新卒採用投資が付加価値売上高の成長実績に比べて過大となり、未稼働コストが発生した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。