読む価値
75重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-86.7
%（通期営業利益）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2024年３月期・第２四半期累計、通期前回予想の公表 2023年５月10日売上高第２四半期累計9,940→9,616百万円
-3.3%
売上高通期21,500→20,000百万円
-7.0%
営業利益第２四半期累計-160→-551百万円
-244.4%
営業利益通期1,500→200百万円
-86.7%
親会社株主に帰属する当期純利益第２四半期累計-200→-398百万円
-99.0%
親会社株主に帰属する当期純利益通期1,051→130百万円
-87.6%
１株当たり当期純利益第２四半期累計-15.1→-30.09円銭
-99.3%
１株当たり当期純利益通期79.34→9.81円銭
-87.6%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
全社組織の統合によるサービス力・営業力の強化が目論見どおりの成果を得られず、付加価値売上高成長率が目標21％に対して実績15％にとどまった。未稼働者が期初計画より増加し、過大な新卒採用への先行投資による未稼働コストがおよそ976百万円発生したため、営業利益率が低下した。通期については第２四半期累計期間の進捗遅れを受け、付加価値売上高成長率の目標を25％から15％に引き下げた。
前期実績第２四半期 売上収益8,213百万円、営業利益288百万円、税引前利益237百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益157百万円、基本的１株当たり四半期利益11.90円（2023年３月期第２四半期） / 通期 売上収益17,662百万円、営業利益1,441百万円、税引前利益1,399百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,006百万円、基本的１株当たり当期利益76.02円（2023年３月期）
配当予想の修正１株当たり年間配当予想31円、変更なし
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第２四半期累計 9,940 / 通期 21,500 → 第２四半期累計 9,616 / 通期 20,000（第２四半期累計 -3.3 / 通期 -7） |
| 営業利益 | 第２四半期累計 -160 / 通期 1,500 → 第２四半期累計 -551 / 通期 200（第２四半期累計 非開示 / 通期 -86.7） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第２四半期累計 -200 / 通期 1,051 → 第２四半期累計 -398 / 通期 130（第２四半期累計 非開示 / 通期 -87.6） |
| １株当たり当期純利益 | 第２四半期累計 -15.1 / 通期 79.34 → 第２四半期累計 -30.09 / 通期 9.81 |
| 対象決算期 | 2024年３月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計、通期 |
| 前回予想の公表日 | 2023年５月10日 |
| 前期実績 | 第２四半期 売上収益8,213百万円、営業利益288百万円、税引前利益237百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益157百万円、基本的１株当たり四半期利益11.90円（2023年３月期第２四半期） / 通期 売上収益17,662百万円、営業利益1,441百万円、税引前利益1,399百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,006百万円、基本的１株当たり当期利益76.02円（2023年３月期） |
| 修正の理由 | 全社組織の統合によるサービス力・営業力の強化が目論見どおりの成果を得られず、付加価値売上高成長率が目標21％に対して実績15％にとどまった。未稼働者が期初計画より増加し、過大な新卒採用への先行投資による未稼働コストがおよそ976百万円発生したため、営業利益率が低下した。通期については第２四半期累計期間の進捗遅れを受け、付加価値売上高成長率の目標を25％から15％に引き下げた。 |
| 配当予想の修正 | １株当たり年間配当予想31円、変更なし |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（2件）
経常利益特別損失の内容と金額
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2023年4月に実施した全社組織の統合によるサービス力・営業力の強化が想定どおりの成果につながらず、付加価値売上高の成長率が目標を下回った。新卒採用への先行投資が成長実績に比べて過大となり、未稼働者と未稼働コストが増えたことで営業利益率が大幅に低下した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。