読む価値
59注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.2
営業利益の前期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結IFRS売上高17,662百万円前年比 +18.2%
営業利益1,441百万円前年比 -23.2%
経常利益1,399百万円前年比 -26.2%
純利益（親会社株主帰属）1,010百万円前年比 -28.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益76.29円
期末の財政状態
総資産11,315,271千円
うち純資産 6,375,696 千円自己資本比率 56.3%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,398,742
投資-1,165,191
財務-980,289
純増減-746,738
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,479,967千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,500百万円（前年比 +21.7%）
営業利益1,500百万円（前年比 +4.0%）
経常利益1,480百万円（前年比 +5.8%）
純利益1,051百万円（前年比 +4.0%）
年間配当予想30円00銭 → 31円00銭（3.3%）
株主還元方針連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標
業績の増減要因
売上収益は前期比18.2％増となった一方、積極的に採用等の先行投資を拡大したことでデジタルクリエイター数が増加し、稼働率が低下したため営業利益は前期比減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象業績連動型新株予約権の発行を決議し、2023年4月28日に割り当てる予定。取締役、執行役員、従業員の計1,435名に19,595個（195,950株）を発行する内容
減価償却費493,556千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 17,662百万円（前年比 +18.2%） |
| 営業利益 | 1,441百万円（前年比 -23.2%） |
| 経常利益 | 1,399百万円（前年比 -26.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,010百万円（前年比 -28.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 76.29円 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.3% / 前期末 56.7% |
| 総資産 | 11,315,271千円 |
| 純資産 | 6,375,696千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,398,742千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,165,191千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -980,289千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,479,967千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,500百万円（前年比 +21.7%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 +4.0%） / 経常利益 1,480百万円（前年比 +5.8%） / 純利益 1,051百万円（前年比 +4.0%） |
| 年間配当予想 | 30円00銭 → 31円00銭（3.3%） |
| 株主還元方針 | 連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）5％程度を目標 |
| 減価償却費 | 493,556千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 業績連動型新株予約権の発行を決議し、2023年4月28日に割り当てる予定。取締役、執行役員、従業員の計1,435名に19,595個（195,950株）を発行する内容 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は前期比18.2％増となった一方、積極的に採用等の先行投資を拡大したことでデジタルクリエイター数が増加し、稼働率が低下したため営業利益は前期比減益となった。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。目標成長率である付加価値売上高25％成長を目指して積極的に採用等の先行投資を拡大したことで、デジタルクリエイター数が増加し、稼働率が低下したため営業利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。