ステークホルダーエンゲージメントの強化
FY2017に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社コーポレートサイトのリニューアルを行い、デザインを刷新し操作性の向上と内容の拡充を図りました。ステークホルダーの皆様に向け、より充実した情報発信をしてまいります。」
ステークホルダーエンゲージメントについて、コーポレートサイトの刷新と情報発信の拡充を実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の 強化」「②事業領域の拡大」「③環境負荷の低減」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各施策を推進しております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を、3rd Stageの基本戦略として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「基本コンセプト『SHOWAの“SHIN-KA”宣言～90年、そしてその先へ～』を掲げ、新たな財務指標とともに５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③環境負荷の低減」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各施策を推進しております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を、3rd Stageの基本戦略として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新たな財務指標とともに５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③環境負荷の低減」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」に取り組んでおります。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を、3rd Stageの基本戦略として継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「⑤ステークホルダー エンゲージメントの強化・統合報告書の発行・プライム市場への上場・SNS公式アカウント開設による外部発信力の強化」
ステークホルダーエンゲージメントについて、統合報告書、プライム市場上場、SNS公式アカウント開設を中期経営計画20-22の成果として記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を含む基本戦略を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「昭和産業グループ サステナビリティ基本方針」において、「ステークホルダーとのエンゲージメント推進」を、サステナビリティの重点課題の1つと位置づけ、全てのステークホルダーの皆様とのエンゲージメント深化を通して社会との共生を目指してまいります。」
ステークホルダーとの対話・パートナーシップ強化を、基本戦略およびサステナビリティ重点課題として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「長期ビジョンの「確立」のステージと位置づけ、５つの基本戦略においては、これまでの「①基盤事業の強化」に注力しつつも、軸足を「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」へと大きく移し、それらを支える「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」についても優先度を高めて各施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を、重点移行を支える基本戦略として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループとして初となる「統合報告書2020」を発行いたしました。今後も、経営の透明性を高め、ステークホルダーとの対話を強化し、パートナーシップを更に推進します。」
ステークホルダーとの対話強化策として、グループ初の統合報告書を発行した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めてまいります。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を含む五つの基本戦略を、中期経営計画20-22でも継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「（1）従業員 ・教育プログラムの充実や福利厚生・賃金体系の見直しなどを推進いたします。 (2)お客様・取引先 ・「消費者志向自主宣言」に基づき、消費者視点でのわかりやすい表示や包装への改善、お客様からの声を反映させた新製品開発やサービスの改善などに取り組みます。 (3)株主・投資家 ・統合報告書を発行し、財務情報、非財務情報も含めた中長期視点での当社グループの価値創造プロセスをお伝えしていきます。 (4)地域社会 ・工場見学の充実化、食育活動の推進などにより、「共生」と「貢献」を図ってまいります。」
ステークホルダーエンゲージメントを、従業員、顧客・取引先、株主・投資家、地域社会ごとの具体的施策へ拡張した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社90周年を迎える2025年度のありたい姿（長期ビジョン）「SHOWA Next Stage for 2025」の実現に向けた1st Stage「中期経営計画17-19」も最終年度を迎え、５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策を着実に推進してまいりました。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を含む五つの基本戦略を計画最終年度にも継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策を着実に推進してまいりました。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を含む五つの基本戦略を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策を着実に推進してまいりました。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を含む五つの基本戦略を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「■グループマネジメントの向上 ■グローバル化、ダイバーシティを推進するための人事戦略の展開（「ダイバーシティ経営宣言」を発表） ■リスクマネジメント体制の強化 ■コーポレートコミュニケーションを通した企業ブランドの構築」
ステークホルダーエンゲージメントの具体策として、グループマネジメント、グローバル化・ダイバーシティ、人事戦略、リスクマネジメント、企業ブランド構築を列挙した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化 ・コーポレートコミュニケーション活動を通じたステークホルダーとの信頼関係の確立」
コーポレートコミュニケーションを通じたステークホルダーとの信頼関係構築を基本戦略として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めております。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「５つの基本戦略「①基盤事業の強化」「②事業領域の拡大」「③社会的課題解決への貢献」「④プラットフォームの再構築」「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化」の各種施策の推進に努めてまいります。」
ステークホルダーエンゲージメントの強化を基本戦略として継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「⑤ステークホルダーエンゲージメントの強化 ・コーポレートコミュニケーション活動を通じたステークホルダーとの信頼関係の確立」
コーポレートコミュニケーションを手段として、ステークホルダーとの信頼関係を確立する施策を新たに明示した。