グループ全体最適経営の推進
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新たな事業創出に向けて経営資源を最適配分しながら経営基盤を強化に取り組んでおります。」
新事業創出に向けた経営資源の最適配分と経営基盤強化を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ニップン）及び子会社61社、関連会社24社で構成されております。」
株式会社ニップンを中心とするグループ一体運営の構成を更新している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その中で、当社は、東福製粉株式会社を本年４月１日に合併いたしました。これにより、東福製粉株式会社は「福岡那の津工場」となり、当社の製粉事業は全国８工場体制となりました。製造や物流の効率化を図ることで、更なる競争力強化につなげてまいります。」
東福製粉の吸収合併後のグループ統合と、全国8工場体制による製造・物流効率化を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、東福製粉株式会社を本年４月１日に合併いたしました。これにより、東福製粉株式会社は「福岡那の津工場」となり、当社の製粉事業は全国８工場体制となりました。製造や物流の効率化を図ることで、更なる競争力強化につなげてまいります。」
東福製粉を当社に統合し、製造・物流の効率化を図る具体的なグループ運営段階へ進んでいる。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その中で、会社組織の体系を整え、本年４月１日より、事業部門については、国内は「製粉」、「食品」、「中食」の３事業本部体制、海外を担当する１事業本部を加え、４事業本部体制といたしました。各事業部門を支える生産・技術本部とともに迅速かつ積極的な事業展開を進めてまいります。」
国内3事業本部と海外1事業本部による4事業本部体制を、2020年4月1日から運用していることを再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「コスト削減と販売の強化を軸に、グループを挙げて今後成長が見込まれる分野への積極的な投資などの事業基盤強化に取り組んでいます。」
グループを挙げて事業基盤を強化する一体的な経営姿勢を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、社内の組織体制についても、食品部門の機構改革、海外事業部門体制の強化を図り、事業のさらなる展開に対応できる体制づくりを進めてまいります。」
食品部門と海外事業部門の体制整備を通じて、グループ全体で事業展開に対応する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループ一丸となってさらなる安全性の確立に尽力しております。」
グループ会社を含めた一体的な運営・連携の姿勢を、食品安全体制の確立との関係で再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「基本施策の内容としては、①ローコストオペレーションの推進、②グループ全体最適経営の推進、③事業構造・事業ポートフォリオの再構築、④変化への対応、⑤ＣＳＲ経営の推進の５つの方針を掲げています。」
グループ全体最適経営の推進を基本施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの施策により、グループの最適経営推進を図り、さらなる連携強化と経営効率化による事業シナジーを一層高めてまいります。」
子会社化を基礎とするグループ最適経営、連携強化、経営効率化の方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらにより、グループ一体経営による経営資源の最適な配分を可能にするとともに、さらなる連携強化と経営効率化を図ることで、事業シナジーを一層高めてまいります。」
完全子会社化を基礎とするグループ一体経営、経営資源配分、経営効率化の方針を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「11月１日には当社グループの連結子会社である東福製粉株式会社が、株式交換により当社の完全子会社となりました。これにより、両社の企業価値を継続的に向上させ、さらなる連携強化により事業シナジーを一層高めてまいります。」
完全子会社化により、グループ一体経営と連携強化の具体的な実施段階に進んだ。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「グループ一体経営による最適な経営資源の配分と経営戦略の策定を可能とする」
東福製粉の完全子会社化を通じたグループ一体経営と経営資源配分の具体策が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ全体最適経営の推進」
グループ全体で経営資源を最適配分する方向性として掲げられている。