照明制御による省エネルギーと顧客のコスト削減
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ＤＡＬＩ＋マルチゲートウェイ®による、他設備連携が容易に可能となり、施主や入居企業主導のＤＸ・ＩоＴソリューションとビル設備を繋げることで、省エネ・省人化・効率化を図れるようになりました。」
照明制御の効果を省エネにとどめず、省人化・効率化やDX・IoTとの連携に広げ、DALIとマルチゲートウェイ®の組み合わせを明示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「照明制御事業では、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）を実現する上で重要な省エネと快適性を両立するシステムを構築します。」
照明制御の意義を、省エネルギー・コスト削減だけでなく、ZEBにおける省エネと快適性の両立へと具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「事務所内や商業施設での省エネ照明や演出照明の制御の自由度を高めたい先進的な設計事務所や照明デザイナー等から、国際標準規格「ＤＡＬＩ」を要望する声が多く聞かれるようになったことから、使用した制御システムや設備を導入する施設が増加してまいりました。」
DALIを省エネ照明・演出照明の制御自由度向上に結び付ける市場認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国際標準規格ＤＡＬＩ制御の「ＳＩｅｒ」としてのポジションを活かし、社会に適合したソリューションビジネスを積極的に展開いたしました。」
省エネルギーや顧客コスト削減の効果は明示していないが、DALI制御のSIerとして照明制御ソリューションを継続展開している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国際標準規格ＤＡＬＩ制御の「ＳＩｅｒ」としてのポジションを活かし、社会に適合したソリューションビジネスを積極的に展開いたしました。」
DALI制御のSIerとしてのポジションを活用した照明制御ソリューションの展開を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「照明制御の認知度が高まる市場環境に加えて、国際標準規格ＤＡＬＩ制御の「ＳＩｅｒ（注）」としてのポジションを活かし、当社グループの新たな事業の柱とすべく取り組んでまいります。」
照明制御の意義が、省エネルギー・顧客コスト削減から、DALI制御の市場拡大と新たな事業の柱化へと再構成されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次期の見通しにつきましては、建設事業では、大手・中堅企業のＩＣＴソリューション関連設備工事のソリューションビジネスおよび照明制御システムの更なる拡販、また連結子会社とのシナジー効果、」
照明制御システムの更なる拡販を次期施策として掲げている。今回の記載では省エネルギーや顧客コスト削減の効果までは明示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は照明制御システムによる空間の光演出と省エネルギーによるコスト削減や、連結子会社とのシナジー効果の増大により、当社グループの事業は更に市場拡大が見込まれ、経営資源の集中・効率化により業績の向上に邁進いたします。」
照明制御を、空間演出だけでなく省エネルギーと顧客のコスト削減に結び付けている。