差別化工法・新技術の開発による競争力・収益力向上
FY2016に初出。30回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026研究開発費の増加と開発対象の継続有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、顧客のニーズに迅速に対応するため、材料・製品等の開発・改良から施工技術の開発まで、幅広く積極的に活動を行っております。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は 229 百万円であります。」
材料・製品、施工技術および差別化工法の研究開発を継続し、研究開発費は前年度の211百万円から229百万円へ増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は108百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当中間連結会計期間の研究開発費を108百万円と記載している。 - FY2025研究開発費の増加有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は211百万円であります。」
材料・製品・施工技術および差別化工法の研究開発を継続し、研究開発費は209百万円から211百万円となった。建設工事事業204百万円、ボイラ事業7百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は148百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を148百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第1四半期累計期間の研究開発費を40百万円と記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、顧客のニーズに迅速に対応するため、材料・製品等の開発・改良から施工技術の開発まで、幅広く積極的に活動を行っております。」
材料・製品・施工技術および差別化工法の研究開発を継続している。当連結会計年度の研究開発費は209百万円で、研究開発体制は中央研究所、各技術部門、工事部門、関連会社および協力会社の連携として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は171百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を171百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は117百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を117百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を47百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は143百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を143百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は89百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を89百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は177百万円であります。」
材料・製品・施工技術および差別化工法の研究開発を継続している。研究開発費は前年度の204百万円から177百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は135百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を135百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は85百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を85百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を45百万円と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は204百万円であります。」
材料・製品・施工技術および差別化工法の開発を継続し、研究開発費は前年度の170百万円から204百万円へ増加した。研究開発活動の基本的な内容に大きな変更は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は152百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第3四半期累計期間の研究開発費152百万円を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は85百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第2四半期累計期間の研究開発費85百万円を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第1四半期累計期間の研究開発費40百万円を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、顧客のニーズに迅速に対応するため、材料・製品等の開発・改良から施工技術の開発まで、幅広く積極的に活動を行っております。」
材料・製品・施工技術の開発および差別化工法の開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は170百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は130百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第3四半期累計期間の研究開発費130百万円を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は79百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第2四半期累計期間の研究開発費79百万円を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第1四半期累計期間の研究開発費38百万円を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、顧客のニーズに迅速に対応するため、材料・製品等の開発・改良から施工技術の開発まで、幅広く積極的に活動を行っております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は157百万円であります。」
材料・製品・施工技術の開発および差別化工法の開発を継続し、当年度の研究開発費は157百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は80百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期累計期間の研究開発費を80百万円と示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第1四半期累計の研究開発費39百万円を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「断熱・耐火・防音・防食等、幅広い事業分野に於いて、在来工法との差別化につながる工法開発を行っております。特に超低温保冷分野においては他社に先駆けていち早く工法の開発に着手し、業界での優位性を維持しております。」
幅広い工法開発と超低温保冷分野での優位性維持を研究開発の基本的な取り組みとして再確認している。研究開発費は165百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は123百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期累計期間の研究開発費を123百万円と示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は76百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期累計期間の研究開発費を76百万円と示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客のニーズに迅速に対応するため、材料・製品等の開発・改良から施工技術の開発まで、幅広く積極的に活動を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は146百万円であります。」
材料・製品・施工技術の開発を顧客対応と競争力の手段として記載し、当年度の研究開発費も示している。