読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-27.7
%（営業利益前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日～2026年３月31日連結日本基準売上高60,299百万円前年比 -9.0%
営業利益7,675百万円前年比 -27.7%
経常利益8,306百万円前年比 -26.1%
純利益（親会社株主帰属）5,494百万円前年比 -35.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益116.92円
売上高営業利益率12.7%
期末の財政状態
総資産85,597百万円
うち純資産 69,522 百万円自己資本比率 80.6%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+6,497
投資+2,285
財務-5,639
純増減+3,143
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高36,696百万円
セグメント別売上高
建設工事事業54,14589.8%-8.1%
ボイラ事業6,15410.2%-16.1%
セグメント別利益
建設工事事業7,34396.9%-27.3%
ボイラ事業2373.1%-52.5%
地域別売上高
日本56,55393.8%
アジア3,7416.2%
その他40.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高61,000百万円（前年比 +1.2%）
営業利益7,000百万円（前年比 -8.8%）
経常利益7,650百万円（前年比 -7.9%）
純利益5,600百万円（前年比 +1.9%）
年間配当予想65円 → 65円
配当性向55.6%
株主還元方針DOE（株主資本配当率）4％以上を目標、配当性向30％から40％程度。自己株式の取得を弾力的に実施。
業績の増減要因
進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少。売上高の減少および人件費等のコスト負担が利益に影響。ボイラ事業では新工場の稼働によるコスト負担が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更期中における連結範囲の重要な変更は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失2,880百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 68百万円、補助金収入 47百万円、投資有価証券売却益 1,818百万円 / 特別損失 減損損失 2,880百万円
減価償却費963百万円
受注高・受注残高受注高 63,536百万円 / 受注残高 22,486百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数55,117,218株
期末自己株式数9,215,122株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日～2026年３月31日 |
| 売上高 | 60,299百万円（前年比 -9.0%） |
| 営業利益 | 7,675百万円（前年比 -27.7%） |
| 経常利益 | 8,306百万円（前年比 -26.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,494百万円（前年比 -35.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 116.92円 |
| 売上高営業利益率 | 12.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.6% / 前期末 77.4% |
| 総資産 | 85,597百万円 |
| 純資産 | 69,522百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6,497百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,285百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,639百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 36,696百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 61,000百万円（前年比 +1.2%） / 営業利益 7,000百万円（前年比 -8.8%） / 経常利益 7,650百万円（前年比 -7.9%） / 純利益 5,600百万円（前年比 +1.9%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 65円 |
| 配当性向 | 55.6% |
| 株主還元方針 | DOE（株主資本配当率）4％以上を目標、配当性向30％から40％程度。自己株式の取得を弾力的に実施。 |
| セグメント別売上高 | 建設工事事業 54,145百万円（前年比 -8.1%） / ボイラ事業 6,154百万円（前年比 -16.1%） |
| セグメント別利益 | 建設工事事業 7,343百万円（前年比 -27.3%） / ボイラ事業 237百万円（前年比 -52.5%） |
| 地域別売上高 | 日本 56,553百万円 / アジア 3,741百万円 / その他 4百万円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 63,536百万円 / 受注残高 22,486百万円 |
| 減価償却費 | 963百万円 |
| 減損損失 | 2,880百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 68百万円、補助金収入 47百万円、投資有価証券売却益 1,818百万円 / 特別損失 減損損失 2,880百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 期中における連結範囲の重要な変更は無。新規・除外の会社数と社名は非開示。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 55,117,218株 |
| 期末自己株式数 | 9,215,122株 |
| 業績の増減要因 | 進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少。売上高の減少および人件費等のコスト負担が利益に影響。ボイラ事業では新工場の稼働によるコスト負担が増加。 |
この書類が述べていない項目（1件）
業績予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。進行中の大口工事が建設工事事業、ボイラ事業ともに減少したことに加え、人件費等のコスト負担が影響した。ボイラ事業では新工場の稼働によるコスト負担の増加も利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。