減損損失23百万円の計上
FY2018-Q2に初出。22回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
朝日工業社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。23社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに55社。
- FY2026投資有価証券評価損の年度更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券23百万円について減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損・減損処理が中間期の6百万円から年度23百万円へ更新されている。 - 2026-05-14悪化決算
「投資有価証券評価損 3 23」
投資有価証券評価損は前年度の3百万円から23百万円へ増加している。 - FY2026-H1中間期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 3 6」
投資有価証券評価損は前年同期の3百万円に対し、当中間連結会計期間は6百万円となっている。 - FY2025投資有価証券評価損の年度更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券３百万円について減損処理を行っております。」
投資有価証券について、当年度に3百万円の減損処理を行ったことが開示されている。 - FY2025-H1中間期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9 3」
投資有価証券評価損は、前年同期の9百万円に対し当中間連結会計期間は3百万円となっている。 - FY2024-Q3第3四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 15 9」
投資有価証券評価損は、前年同期の15百万円に対し当第3四半期累計期間は9百万円となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 15 9」
投資有価証券評価損は前年同期15百万円に対し当第2四半期累計期間9百万円であり、前四半期報告時点と同じ累計額が確認されている。 - FY2024-Q1第1四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 15 9」
投資有価証券評価損は、前年同期の15百万円に対し当第1四半期累計期間は9百万円となっている。 - FY2023年度減損損失の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券15百万円について減損処理を行っております。」
年度の減損損失は14百万円となり、内訳は譲渡意思を決定した土地12百万円と電話加入権2百万円である。前年度の92百万円から年度実績が更新されている。 - FY2023-Q3第3四半期減損損失の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、譲渡契約を決議した資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額12百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
譲渡契約を決議した資産について、減損損失12百万円を特別損失に計上した。前年同期の減損損失91百万円から金額が更新されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 0 15」
投資有価証券評価損は、前年同期の0百万円に対し当第2四半期累計期間は15百万円であり、前四半期報告時点から累計額に変更はない。 - FY2023-Q1第1四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 0 15」
前年同期に0百万円だった投資有価証券評価損が、当第1四半期累計期間には15百万円計上されている。 - FY2022年度減損損失の更新有価証券報告書
「上記資産のうち、建物は当連結会計年度中に譲渡契約を締結したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額91百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
年度の減損損失は合計92百万円となり、譲渡契約を締結した社宅建物91百万円と遊休資産の電話加入権1百万円の内訳が示された。 - FY2022-Q3減損損失91百万円の計上有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、譲渡契約を締結した資産について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額91百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
譲渡契約を締結した資産について帳簿価額を回収可能額まで減額し、減損損失91百万円を特別損失に計上したことが新たに記載されている。 - FY2022-Q2第2四半期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 17 0」
前年同期に17百万円計上されていた投資有価証券評価損は、当第2四半期連結累計期間には0百万円となっている。 - FY2022-Q1第1四半期評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 9 0」
前年同期に9百万円計上されていた投資有価証券評価損は、当第1四半期連結累計期間には0百万円となっている。 - FY2021減損損失の年度実績更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券23百万円について減損処理を行っております。」
減損損失は電話加入権について2百万円となり、前年度の1百万円から年度実績が更新されている。 - FY2019減損損失の年度実績更新有価証券報告書
「減損損失は3百万円となりました。」
当年度は遊休資産の電話加入権について3百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q3減損損失の第3四半期実績更新有価証券報告書
「減損損失 23 -」
前第3四半期累計期間に23百万円計上されていた減損損失は、当第3四半期累計期間には計上されていない。 - FY2019-Q1減損損失の第1四半期実績更新有価証券報告書
「減損損失 23 -」
前第1四半期累計期間に23百万円計上されていた減損損失は、当第1四半期累計期間には計上されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失 - 23」
減損損失は第2四半期累計時点と同じ23百万円であり、第3四半期累計の特別損失は33百万円となっている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「減損損失 23」
当第2四半期連結累計期間に減損損失23百万円を計上し、特別損失合計は32百万円となっている。