朝日工業社（1975）・施策再掲
研究開発・人材育成・新規事業への内部留保活用
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
調達資金の人材投資・子会社投融資への配分32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後予想される様々な経営環境の変化に対応し、さらなる発展と飛躍を目的として、事業分野の拡大や研究・開発力の強化、海外事業展開への投資等の原資に充て、柔軟かつ効果的に活用してまいります。」
内部留保を事業分野の拡大、研究・開発力の強化、海外事業展開への投資に活用する方針が再確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、内部留保につきましては、今後予想される様々な経営環境の変化に対応し、さらなる発展と飛躍を目的として、事業分野の拡大や研究・開発力の強化、海外事業展開への投資等の原資に充て、柔軟かつ効果的に活用してまいります。」
内部留保を事業分野の拡大、研究・開発力の強化、海外事業展開への投資に活用する方針が再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後予想される様々な経営環境の変化に対応し、さらなる発展と飛躍を目的として、事業分野の拡大や研究・開発力の強化、海外事業展開への投資等の原資に充て、柔軟かつ効果的に活用してまいります。」
内部留保を事業分野拡大、研究・開発力強化、海外事業展開への投資に活用する方針が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後予想される様々な経営環境の変化に対応し、さらなる発展と飛躍を目的として、事業分野の拡大や研究・開発力の強化、海外事業展開への投資等の原資に充て、柔軟かつ効果的に活用してまいります。」
内部留保を事業分野拡大、研究・開発力強化、海外事業展開への投資に活用する方針が再確認されている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「内部留保につきましては、今後予想される様々な経営環境の変化に対応し、さらなる発展と飛躍を目的として、事業分野の拡大や研究・開発力の強化、海外事業展開への投資等の原資に充て、柔軟かつ効果的に活用してまいります。」
内部留保の活用先が、研究・技術開発や新規事業に加えて、事業分野の拡大と海外事業展開への投資まで広げられている。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保につきましては、市場競争力強化のための研究、技術開発や人材育成、新規事業開拓などの原資として、将来的な収益の向上に繋げるよう活用し」
内部留保を研究・技術開発、人材育成、新規事業開拓へ配分し、将来収益の向上につなげる考えを示している。