第16次中期経営計画における働き方改革
FY2017に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
朝日工業社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「ワークライフバランスやダイバーシティを推進するとともに、中長期的な視点をもって人材育成を進めております。」
従来の「働き方改革」という計画名称から、ワークライフバランス、ダイバーシティ、人材育成を含む人的資本・職場環境の取り組みとして表現が整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「④ 働き方改革の推進 働き方改革を推進し、健康的で働きがいのある職場づくりを追求する」
第17次中期経営計画の7つの重点項目の一つとして、働き方改革と健康的で働きがいのある職場づくりが再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「④ 働き方改革の推進 働き方改革を推進し、健康的で働きがいのある職場づくりを追求する」
第17次中期経営計画においても、働き方改革が重点項目として継続して掲げられている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、持続的成長・企業価値向上に向けた計画施策として再確認されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、持続的成長・企業価値向上に向けた計画施策として再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一昨年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み」
第16次中期経営計画における働き方改革が、2017年4月から2020年3月までの計画施策として再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この中期経営計画は、「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、当社の持続的成長と、より一層の企業価値の向上を目指すものであります。」
第16次中期経営計画の計画軸として、経営基盤の強化と働き方改革が再確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、持続的成長・企業価値向上に向けた計画施策として再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、持続的成長・企業価値向上に向けた計画施策として再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、2017年4月から2020年3月までの計画施策として再確認されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「本年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、2017年4月から2020年3月までの計画施策として再確認されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「本年４月から第16次中期経営計画（2017年４月～2020年３月）をスタートいたしました。第16次中期経営計画では、当社の持続的な成長と企業価値の向上を目指し、経営に必要となる事業規模と利益を確保するとともに、将来の事業展開の基礎となる「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、本中期経営計画で掲げた目標の達成を図ってまいります。」
第16次中期経営計画における働き方改革が、2017年4月から2020年3月までの計画施策として再確認されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「この中期経営計画は、「経営基盤の強化」と「働き方改革」に取り組み、当社の持続的成長と、より一層の企業価値の向上を目指すものであります。」
第16次中期経営計画で「働き方改革」が独立した取組みとして初めて明示され、2017年4月から2020年3月までの計画に組み込まれている。