空調設備技術を核とする設備工事中心の事業構造
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1タイ企業取得による連結範囲拡大有価証券報告書
「当中間連結会計期間から、THS INNOVATIONS CO., LTD.およびPROMPT TECHNO SERVICE CO., LTD.の株式を取得したため、連結の範囲に含めております。 また、当中間連結会計期間から、THS DEVELOPMENT CO., LTD.の株式を取得したため、持分法適用の範囲に含めております。」
タイ企業2社を連結子会社、1社を持分法適用関連会社とし、2025年９月30日時点の構成を連結子会社15社、持分法適用関連会社2社へ拡大した。 - FY2024関係会社売却による連結範囲縮小有価証券報告書
「当連結会計年度において保有する㈱丸誠サービス株式のすべてを売却したため、連結の範囲から除外しております。また、当連結会計年度において保有する㈱清田工業株式の一部を売却し、子会社に該当しなくなったため、連結の範囲から除外しております。」
設備工事事業を中心とする事業構造は継続する一方、丸誠サービスの全株式売却と清田工業株式の一部売却により連結範囲が変動している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業および設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と、主要関係会社に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2020連結グループ構成の拡大有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社１社、持分法非適用非連結子会社10社、持分法非適用関連会社３社で構成され」
新たに設立したタイタカサゴホールディングスCo.,Ltd.を連結範囲に含め、連結子会社数が15社となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社14社、持分法適用関連会社１社、持分法非適用非連結子会社９社、持分法非適用関連会社１社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。」
ICLEANの連結子会社化後のグループ構成と、設備工事を中心とする事業構造を年度末時点で確認している。 - FY2018-Q3連結範囲の拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間から、当社の持分法適用関連会社であったIntegrated Cleanroom Technologies Private Limitedの株式を追加取得したため、連結の範囲に含めております。」
ICLEANの連結子会社化により、平成29年12月31日現在のグループ構成は連結子会社14社、持分法適用関連会社1社となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造と主要関係会社に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容に重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を中心とする事業構造について、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社13社、持分法適用関連会社２社、持分法非適用非連結子会社４社、持分法非適用関連会社１社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。」
設備工事事業と設備機器の製造・販売事業を主な事業とし、設備工事事業の売上高は243,861百万円で連結売上高の大半を占めている。