Komori
ヤマト(1967)・施策電力販売収益の通期更新

水力発電事業の事業基盤整備

FY2016に初出。10回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

10記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017その他FY2019 – FY20242016: 120162017: 320172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 12024
同じテーマの他社
水力発電事業の事業基盤整備1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024電力販売収益の通期更新有価証券報告書

    「電力販売収益 4,541 4,513」

    箱島湧水発電PFI株式会社に関する電力販売収益が前期4,541千円から当期4,513千円へ更新されている。
  2. FY2022電力販売収益の通期更新有価証券報告書

    「電力販売収益 4,641 4,477」

    箱島湧水発電PFI株式会社の電力販売収益が前期の4,641千円から4,477千円に更新されている。
  3. FY2021電力販売収益の通期更新有価証券報告書

    「電力販売収益 4,959 4,641」

    箱島湧水発電PFI株式会社の電力販売収益が前期の4,959千円から4,641千円に更新されている。
  4. FY2020電力販売収益の通期更新有価証券報告書

    「電力販売収益 4,988 4,959」

    水力発電子会社の電力販売収益は、前連結会計年度の4,988千円から4,959千円に更新されている。
  5. FY2019電力販売収益の更新有価証券報告書

    「箱島湧水発電PFI株式会社は、水力発電装置の維持管理業務と水力発電による電力の売却業務を事業としています。」

    水力発電子会社の事業内容を継続して記載し、電力販売収益は4,988千円となっている。
  6. FY2018前進有価証券報告書

    「箱島湧水発電PFI株式会社は、水力発電装置の維持管理業務と水力発電による電力の売却業務を事業としている。 電力販売収益 4,602千円」

    前期まで事業活動未開始とされていた水力発電子会社について、事業内容が事業の系統図に含まれ、電力販売収益4,602千円も計上されている。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「資産の部については、売上債権の回収及びPFI事業開始に伴う借入金による資金調達等により、現金預金が11億8千5百万円増加し、業務及び資本提携に伴う高砂熱学工業株式会社普通株式の取得等により、投資有価証券が6億2千8百万円増加したが、未成工事支出金等が10億2千3百万円減少した。 負債の部については、前連結会計年度末比9億8千2百万円(8.2%)減の109億8千2百万円となった。PFI事業開始に伴うプロジェクト・ファイナンスにより、借入金が4億5百万円増加したが、未成工事受入金が5億9千6百万円減少した。」

    PFI事業開始に伴うプロジェクト・ファイナンスと借入金による資金調達を引き続き開示している。
  8. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「資産の部については、売上債権の回収、高砂熱学工業株式会社との業務及び資本提携契約に基づく自己株式の処分、及びPFI事業開始に伴う借入金による資金調達により現金預金が40億4千6百万円増加したが、売上債権の回収に伴い、受取手形・完成工事未収入金が37億7千1百万円減少した。 負債の部については、前連結会計年度末比16億4千1百万円(13.7%)減の103億2千3百万円となった。PFI事業開始に伴うプロジェクト・ファイナンスにより、借入金が4億1千万円増加したが、工事未払金が13億8千6百万円減少した。」

    前年度末時点では事業活動未開始だった水力発電子会社に関連するPFI事業について、当四半期では事業開始に伴うプロジェクト・ファイナンスと借入金調達を記載しており、事業開始段階への進展が示されている。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「平成27年2月に子会社箱島湧水発電PFI株式会社を設立したが、当連結会計年度末現在、事業活動を開始していないため、事業の系統図には含めていない。」

    水力発電子会社は存続しているが、当年度末時点でも事業活動未開始と記載している。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「平成27年2月に子会社箱島湧水発電PFI株式会社を設立したが、当連結会計年度末現在、事業活動を開始していない。」

    水力発電装置の維持管理と電力売却を目的とする子会社を設立した一方、当年度末時点では事業活動未開始と記載されている。
一緒に動いた変遷

「受注・完成工事高・利益の拡大」は、この変遷が動いた10回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1受注・完成工事高・利益の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤマトの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
水力発電事業の事業基盤整備|ヤマト(1967)の変遷 | Komori