資材価格上昇の転嫁困難
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。53社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界は、原材料価格の高騰や人手不足に伴う人件費の上昇、現場や管理部門等におけるデジタル化への対応、さらには米国の関税措置など、さまざまな課題が継続しております。」
原材料価格の高騰および人手不足に伴う人件費上昇が、引き続き業界の課題として記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界は、原材料価格の高騰や人件費の上昇等の影響が続く中で、デジタル化や脱炭素化に向けた環境対応投資等が増加しており、設備投資動向は堅調に推移しております。」
原材料価格の高騰や人件費の上昇が続く事業環境上の要因として継続して記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金に反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、原材料価格や人件費の上昇等の影響はあるものの、デジタル化や脱炭素化に向けた設備投資が増加しており、設備投資動向は持ち直しの状況が継続しております。」
原材料価格・人件費の上昇が引き続き事業環境上の影響要因として記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰、人件費の上昇等の影響はあるものの、デジタル化や脱炭素化対応のための投資動向もある中、設備投資動向は持ち直しの状況が継続しております。」
従来の原材料価格・人件費上昇に加え、エネルギー価格の高騰をコスト圧力として新たに明示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、原材料価格や人件費の上昇等の影響はあるものの、 デジタル化や脱炭素化対応のための投資が堅調に推移し、設備投資動向は持ち直しの動きが継続しております。」
原材料価格や人件費の上昇が引き続き事業環境上の影響要因として記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、人件費の上昇や原材料の価格高騰および供給制約等の要因があったものの、脱炭素化に向けた環境対応投資や化学プラントの定修工事に加え、設備の老朽化に伴う更新投資などが堅調に推移し、設備投資動向は持ち直しの動きが継続いたしました。」
人件費上昇・原材料価格高騰に加え、供給制約を新たなコスト・供給面の要因として明示した。一方、設備投資動向の持ち直しは継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、原材料価格や人件費の上昇等といった要因があったものの、脱炭素化に向けた環境対応投資や半導体不足等に伴うエレクトロニクス関連の設備投資に加え、設備の老朽化に伴う更新投資等が堅調に推移したため、設備投資動向は持ち直しの動きが継続いたしました。」
原材料価格や人件費の上昇を、設備投資動向に影響する事業環境上の要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、原材料価格や人件費の上昇等の要因があったものの、脱炭素関連設備等への環境対応投資や石油・化学プラントの定修工事に加え、設備の老朽化に伴う更新投資など堅調に推移し、設備投資動向は持ち直しの動きが継続いたしました。」
原材料価格や人件費の上昇が事業環境上の要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、新型コロナウイルス感染症に加え、原材料価格の上昇等の影響はあるものの、設備投資動向は持ち直しの動きが継続いたしました。」
原材料価格の上昇が事業環境上の影響要因として継続している一方、設備投資動向は持ち直したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、新型コロナウイルス感染症に加え、原材料価格の上昇等の影響もあり、不透明感は残るものの、全体として設備投資動向は持ち直しました。」
原材料価格の上昇が事業環境の不透明要因として続いていると記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響に加えて、原材料価格の上昇などはあるものの、全体として設備投資動向等は回復の兆しが見られました。」
原材料価格の上昇が続く事業環境上の課題を、設備投資動向等に回復の兆しがある状況と併せて記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金に反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金に反映できない場合の業績影響リスクを同じ内容で継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備の合理化及び省力化・自動化に向けた設備投資などが継続する一方で、人手不足に伴う人件費の上昇や材料費の高騰といった課題を有しております。」
人手不足に伴う人件費上昇および材料費高騰によるコスト圧力を、引き続き業界の課題として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備の合理化及び省力化・自動化に向けた設備投資などが継続する一方で、依然として、人手不足に伴う人件費の上昇や材料費の高騰などの課題を有しております。」
人手不足に伴う人件費上昇および材料費高騰によるコスト圧力を、引き続き業界の課題として記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内既存設備の合理化、省力化及び自動化に対する設備投資や成長分野への投資等が続く一方、人手不足や材料費の高騰など、依然として厳しい経営環境が継続しております。」
人手不足や材料費高騰が企業環境を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、設備の老朽化等を背景に合理化・省力化投資や維持・更新等のお客様の設備投資は底堅く推移する一方、依然として材料費や人手不足に伴う人件費の上昇など、企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
材料費および人手不足に伴う人件費の上昇による企業収益圧迫リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備の高付加価値化・高効率化のための設備投資や高機能な製品へシフトするための設備投資等が継続する一方、依然として材料費や人手不足に伴う人件費の上昇など、企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
材料費および人手不足に伴う人件費の上昇が企業収益を圧迫するリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備の高付加価値化・高効率化のための設備投資や高機能な製品へシフトするための設備投資等が継続する一方、依然として人手不足の深刻化を背景とした建設コストの上昇の影響など、厳しい経営環境が継続しております。」
人手不足が「深刻化」していることと、それを背景とする建設コスト上昇の影響を明示しており、従来の材料費・人件費上昇の記載からコスト圧力が強まっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金に反映できない場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内既存設備の合理化、省力化に対する設備投資等が続く一方、慢性的な人手不足と原材料の価格高騰に伴う建設コストの上昇など、企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
従来の材料費・人件費等の上昇という表現に加え、慢性的な人手不足、原材料価格の高騰および建設コストの上昇を明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備の合理化や集約を目的とした投資案件等が続く一方、材料費や人手不足に伴う人件費の上昇など、企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
材料費および人手不足に伴う人件費の上昇による企業収益圧迫のリスクを、厳しい事業環境の一因として継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の国内生産設備が汎用品から高機能品へシフトするなど、合理化や集約による統廃合に伴う設備投資案件等が増加傾向である一方、材料費や人件費等の上昇による企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
材料費・人件費等の上昇が企業収益を圧迫するリスクを、設備投資案件の増加傾向と併せて継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金へ反映できない場合の業績影響を同じ表現で記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の生産設備の合理化や集約による統廃合が進展する中、材料費や人件費等の上昇による企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
材料費・人件費等の上昇による企業収益圧迫のリスクを、厳しい事業環境の一因として継続して記載した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの関連するプラント業界におきましては、お客様の生産設備の統廃合や海外移転の動向が進展する中、材料費や人件費等の上昇による企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
前四半期に示した材料費・人件費等の上昇による企業収益圧迫のリスクを同じ文脈で再掲した。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「材料費や人件費等の上昇による企業収益の圧迫等のリスクもあり、厳しい経営環境が継続いたしました。」
資材価格の転嫁困難という表現から、材料費に加えて人件費等の上昇が企業収益を圧迫するリスクという表現に広がった。 - FY2016初出有価証券報告書
「資材価格等が著しく上昇し、それを工事金に反映することが困難な場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格上昇を工事金へ転嫁できない場合の業績影響を挙げた。