中長期経営ビジョン2023の数値目標
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに6社。
- FY2024達成有価証券報告書
「その間、新型コロナウイルス感染症の蔓延、東京オリンピック・パラリンピックの延期、地政学リスク増大など想定外の事象に見舞われたものの、国内の設備投資意欲の高まりもあり、当初の数値目標を達成いたしました。」
中長期経営ビジョン2023について、当初の数値目標を達成したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来からの３か年の事業計画に加えて、2023年度までを見据えた「中長期経営ビジョン2023」(2015年４月)を策定しております。 「中長期経営ビジョン2023」の実現に向けて、中期的な経営戦略を明確化し、より具体的な施策を展開してまいります。」
2023年度までを見据えた中長期経営ビジョンを継続し、その実現に向けて中期計画で具体的な施策を展開する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、激化する競争環境に対応するため、医薬品・食品・電子デバイス関連をはじめとする産業設備を中心に、引き続きバランスのとれた受注活動を推進するとともに、働き方改革の一層の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
中期計画に沿ったバランスのとれた受注活動、働き方改革およびESGへの取り組みを継続している。中長期経営ビジョン2023の数値目標に関する新たな記載はない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
中期計画に基づくバランスのとれた受注活動、働き方改革およびESGへの取り組みを継続している。中長期経営ビジョン2023の数値目標に関する新たな記載はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループといたしましては、当連結会計年度を初年度とする中期３か年事業計画の基本方針に則り、激化する競争環境に対応するため、引き続きバランスのとれた受注活動を目指すとともに、働き方改革の推進やＥＳＧへの取り組みといった施策を実施しております。」
中期計画の初年度における基本方針として、バランスのとれた受注活動等を継続している。中長期経営ビジョン2023の数値目標に関する新たな記載はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来からの３か年の事業計画に加えて、2023年度までを見据えた「中長期経営ビジョン2023」を策定しております。東京オリンピック・パラリンピック後の建設市場の縮小が懸念される中で、長期的な経営方針を確立し、市場のニーズを的確に汲み取って安定的な収益の確保を目指してまいります。」
2023年度までを見据え、建設市場縮小への備えとして長期方針を確立し、安定収益を確保する方向性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来からの３か年の事業計画に加えて、2023年度までを見据えた「中長期経営ビジョン2023」を策定しております。東京オリンピック・パラリンピック後の建設市場の縮小が懸念される中で、長期的な経営方針を確立し、市場のニーズを的確に汲み取って安定的な収益の確保を目指してまいります。」
2023年度までを見据えた長期ビジョンと、建設市場縮小への備えとして安定収益を確保する方向性を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「2023年(第75期)までに 連結売上高 650億円 経常利益 26億円を達成し ＲＯＥ ５％以上を目指す ① 規模の拡大だけに捉われず、当社で培った特色のある技術を駆使した事業展開を目指す ② 継続的に成長するためお客様への付加価値を向上させ、リピート率の高い経営基盤を確立する ③ ＡＳＥＡＮ市場を収益源の一つとして認識し、ターゲットを絞った市場へ積極的に投資する ④ 一人ひとりの社員を輝き成長させるための社員教育と、採用を含め人的資源へ継続的に投資する」
2023年度を見据え、連結売上高650億円、経常利益26億円、ROE5％以上という長期目標と、技術・顧客付加価値・ASEAN投資・人的資源投資の基本方針を初めて明示している。