収益認識に関する会計基準の2022年適用予定
FY2019に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を適用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を適用しております。」
収益認識会計基準に基づき、設備工事業では一定期間にわたる履行義務の充足に応じて収益を認識する方法を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を適用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を適用しております。」
収益認識会計基準に基づき、設備工事業では一定期間にわたる履行義務の充足に応じて収益を認識する方法を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業については、主に履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識する方法を適用し、その他については、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識する方法を適用しております。」
収益認識会計基準に沿い、設備工事業では一定期間にわたる履行義務の充足に応じた収益認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業については、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を適用し、その他については、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を適用しております。」
収益認識会計基準に沿い、設備工事業では一定期間にわたる履行義務の充足に応じた収益認識を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を採用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を採用しております。」
収益認識会計基準に沿い、設備工事業では一定期間にわたる履行義務の充足に応じた収益認識を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を採用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を採用しております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準に沿い、設備工事業は主に一定期間にわたり収益を認識する方法を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を採用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を採用しております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準に沿い、設備工事業は主に一定期間にわたり収益を認識する方法を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「上記の設備工事業につきましては、主に一定の期間にわたり履行義務を充足し収益を認識する方法を採用し、その他につきましては、主に一時点で履行義務を充足し収益を認識する方法を採用しております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準に沿い、設備工事業は主に一定期間にわたり収益を認識する方法を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスを顧客に移転することにより履行義務を充足した時に又は充足するにつれて、充足した履行義務に配分された額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を継続適用している。工事契約は一定期間にわたり収益を認識する方法で、当四半期累計期間の損益への影響は軽微としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスを顧客に移転することにより履行義務を充足した時に又は充足するにつれて、充足した履行義務に配分された額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を継続適用している。工事契約は一定期間にわたり収益を認識する方法で、当四半期累計期間の損益への影響は軽微としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスを顧客に移転することにより履行義務を充足した時に又は充足するにつれて、充足した履行義務に配分された額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期首からの収益認識会計基準の適用を実施した。工事契約については履行義務を充足するにつれて収益を認識する方法へ変更し、損益への影響および期首利益剰余金への影響は軽微またはないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「(2) 適用予定日 2022年３月期の期首より適用予定であります。 (3) 当該会計基準等の適用による影響 「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響は、軽微であります。」
収益認識基準を2022年3月期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響は軽微との見通しを再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2018年３月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2018年３月30日)を、2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する新会計基準について、2022年3月期首からの適用予定とし、影響額は評価中としている。